減損損失
連結
- 2008年5月31日
- 1億3500万
- 2009年5月31日 +247.41%
- 4億6900万
- 2010年5月31日 -79.96%
- 9400万
- 2011年5月31日 +485.11%
- 5億5000万
- 2012年5月31日 -74.18%
- 1億4200万
- 2013年5月31日 -16.2%
- 1億1900万
- 2014年5月31日 +12.61%
- 1億3400万
- 2015年5月31日 +416.42%
- 6億9200万
- 2016年5月31日 -90.75%
- 6400万
- 2017年5月31日 -43.75%
- 3600万
- 2018年5月31日 +252.78%
- 1億2700万
- 2019年5月31日 +171.65%
- 3億4500万
- 2020年5月31日 -34.49%
- 2億2600万
- 2021年5月31日 -49.56%
- 1億1400万
- 2022年5月31日 +285.09%
- 4億3900万
- 2023年5月31日 -95.67%
- 1900万
個別
- 2008年5月31日
- 1億2600万
- 2009年5月31日 +259.52%
- 4億5300万
- 2010年5月31日 -84.77%
- 6900万
- 2011年5月31日 +697.1%
- 5億5000万
- 2012年5月31日 -85.82%
- 7800万
- 2013年5月31日 -2.56%
- 7600万
- 2014年5月31日 +11.84%
- 8500万
- 2015年5月31日 +642.35%
- 6億3100万
- 2016年5月31日 -91.13%
- 5600万
- 2017年5月31日 -41.07%
- 3300万
- 2018年5月31日 +284.85%
- 1億2700万
- 2019年5月31日 +133.86%
- 2億9700万
- 2020年5月31日 -23.91%
- 2億2600万
- 2021年5月31日 -49.56%
- 1億1400万
- 2022年5月31日 +273.68%
- 4億2600万
- 2023年5月31日 -95.54%
- 1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2023/08/30 14:14
前連結会計年度(自 2021年6月1日 至 2022年5月31日) - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 4.土地の当期減少額は、賃貸物件の売却(191百万円)等によるものです。2023/08/30 14:14
5.当期減少額の( )内の内数は、減損損失計上額であります。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- ※8 減損損失2023/08/30 14:14
前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングしております。また賃貸資産及び遊休資産については、個別の資産ごとにグルーピングしております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 小売事業用資産 ソフトウエア 神奈川県横浜市他 20 卸売事業用資産 土地建物構築物器具備品無形固定資産賃貸借処理リース 宮城県仙台市千葉県成田市米国カリフォルニア州 212 全社資産 土地建物器具備品 静岡県掛川市神奈川県横浜市 206 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/08/30 14:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年5月31日) 当事業年度(2023年5月31日) 未払事業税等 46 18 固定資産減損損失 319 154 商品評価損 1,229 1,394
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/08/30 14:14
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年5月31日) 当連結会計年度(2023年5月31日) 税務上の繰越欠損金(注) 30 48 固定資産減損損失 317 141 その他 1,526 2,172
前連結会計年度(2022年5月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.固定資産の減損判定による影響2023/08/30 14:14
当社グループは、主に研究開発や生産、販売などの事業を行うため、土地や建物、機械などの固定資産を多く保有しております。原則として、管理会計上の単位を資産グループの基礎として、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングしており、また、賃貸資産および遊休資産については、個別の資産ごとにグルーピングを行っております。収益性が低下した資産グループについては固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少分を減損損失として計上しております。回収可能価額は、将来の利益計画に基づく将来キャッシュ・フローや不動産の時価を前提に作成されるため、経営環境の悪化や不動産の価格変動などにより回収可能価額が下がり、減損損失を計上するなどの影響が生じる可能性があります。