1377 サカタのタネ

1377
2024/03/28
時価
1756億円
PER 予
10.6倍
2010年以降
11.27-69.97倍
(2010-2023年)
PBR
1.11倍
2010年以降
0.63-1.98倍
(2010-2023年)
配当 予
1.48%
ROE 予
10.51%
ROA 予
8.87%
資料
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CSV,JSON

リース資産

【期間】
  • 通期

個別

2009年5月31日
1億200万
2010年5月31日 +9.8%
1億1200万
2011年5月31日 -31.25%
7700万
2012年5月31日 -25.97%
5700万
2013年5月31日 -28.07%
4100万
2014年5月31日 -36.59%
2600万
2015年5月31日 -38.46%
1600万
2016年5月31日 +693.75%
1億2700万
2017年5月31日 -18.9%
1億300万
2018年5月31日 -23.3%
7900万
2019年5月31日 -26.58%
5800万
2020年5月31日 -48.28%
3000万
2021年5月31日 -50%
1500万
2022年5月31日 +26.67%
1900万
2023年5月31日 +10.53%
2100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に規定する定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
その他 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/08/30 14:14
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に規定する定額法を採用しております。
2023/08/30 14:14
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
2023/08/30 14:14