リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 3700万
- 2010年3月31日 +156.76%
- 9500万
- 2011年3月31日 +18.95%
- 1億1300万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 45億7400万
- 2013年3月31日 -8.72%
- 41億7500万
- 2014年3月31日 -9.22%
- 37億9000万
- 2015年3月31日 -10.37%
- 33億9700万
- 2016年3月31日 -10.45%
- 30億4200万
- 2017年3月31日 -12.75%
- 26億5400万
- 2018年3月31日 -11.72%
- 23億4300万
- 2019年3月31日 -15.49%
- 19億8000万
- 2020年3月31日 -18.08%
- 16億2200万
- 2021年3月31日 -96.79%
- 5200万
- 2022年3月31日 +1.92%
- 5300万
- 2023年3月31日 +43.4%
- 7600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品
主として先入先出法
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、一部の国内連結子会社の2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、当社の仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所及び相馬事業所の資産並びに国内連結子会社3社は定額法を採用しております。
また、在外連結子会社1社は主として生産高比例法を採用しております。
その他の資産については定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
坑井 3年
機械装置及び運搬具 2~22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、在外連結子会社1社は、主として生産高比例法を採用しております。2023/06/27 16:15 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/27 16:15
① 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、一部の国内連結子会社の2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、当社の仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所及び相馬事業所の資産並びに国内連結子会社3社は定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/27 16:15
3.引当金の計上基準(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所管内の資産、相馬事業所管内の資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の資産については、定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 2~50年構築物 2~60年坑井 3年機械及び装置 2~17年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。 (3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。