1662 石油資源開発

1662
2024/04/23
時価
3648億円
PER 予
8.02倍
2010年以降
赤字-128.52倍
(2010-2023年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.22-0.83倍
(2010-2023年)
配当 予
3.72%
ROE 予
9.59%
ROA 予
7.48%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産

【期間】
  • 通期

個別

2009年3月31日
3700万
2010年3月31日 +156.76%
9500万
2011年3月31日 +18.95%
1億1300万
2012年3月31日 +999.99%
45億7400万
2013年3月31日 -8.72%
41億7500万
2014年3月31日 -9.22%
37億9000万
2015年3月31日 -10.37%
33億9700万
2016年3月31日 -10.45%
30億4200万
2017年3月31日 -12.75%
26億5400万
2018年3月31日 -11.72%
23億4300万
2019年3月31日 -15.49%
19億8000万
2020年3月31日 -18.08%
16億2200万
2021年3月31日 -96.79%
5200万
2022年3月31日 +1.92%
5300万
2023年3月31日 +43.4%
7600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品
主として先入先出法
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、一部の国内連結子会社の2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、当社の仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所及び相馬事業所の資産並びに国内連結子会社3社は定額法を採用しております。
また、在外連結子会社1社は主として生産高比例法を採用しております。
その他の資産については定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
坑井 3年
機械装置及び運搬具 2~22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、在外連結子会社1社は、主として生産高比例法を採用しております。2023/06/27 16:15
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、一部の国内連結子会社の2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、当社の仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所及び相馬事業所の資産並びに国内連結子会社3社は定額法を採用しております。
2023/06/27 16:15
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所管内の資産、相馬事業所管内の資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の資産については、定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 2~50年構築物 2~60年坑井 3年機械及び装置 2~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
2023/06/27 16:15