機械及び装置
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 267億9600万
- 2009年3月31日 +46.72%
- 393億1500万
- 2010年3月31日 -0.46%
- 391億3500万
- 2011年3月31日 +17.46%
- 459億6900万
- 2012年3月31日 -1.76%
- 451億6100万
- 2013年3月31日 -53.38%
- 210億5200万
- 2014年3月31日 -26.38%
- 154億9800万
- 2015年3月31日 -0.17%
- 154億7200万
- 2016年3月31日 -11.19%
- 137億4000万
- 2017年3月31日 -10.84%
- 122億5100万
- 2018年3月31日 -16.19%
- 102億6800万
- 2019年3月31日 +240.75%
- 349億8800万
- 2020年3月31日 -13.56%
- 302億4500万
- 2021年3月31日 -18.62%
- 246億1300万
- 2022年3月31日 -15.95%
- 206億8800万
- 2023年3月31日 -17.93%
- 169億7800万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- (単位:百万円)2023/06/27 16:15
前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 構築物 42 42 機械及び装置 4,759 4,759 工具、器具及び備品 198 198 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/27 16:15
3.引当金の計上基準(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 仙台ガスパイプライン、白石・郡山間ガスパイプライン、相馬・岩沼間ガスパイプライン、北海道事業所管内の資産、相馬事業所管内の資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の資産については、定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 2～50年構築物 2～60年坑井 3年機械及び装置 2～17年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。 (3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。