商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 42億5500万
- 2010年3月31日 +8.86%
- 46億3200万
- 2011年3月31日 -2.09%
- 45億3500万
- 2012年3月31日 -2.82%
- 44億700万
- 2013年3月31日 +1.88%
- 44億9000万
- 2014年3月31日 +3.63%
- 46億5300万
- 2015年3月31日 -2.19%
- 45億5100万
- 2016年3月31日 -3.01%
- 44億1400万
- 2017年3月31日 -2.99%
- 42億8200万
- 2018年3月31日 +27.21%
- 54億4700万
- 2019年3月31日 -16.3%
- 45億5900万
- 2020年3月31日 +14.56%
- 52億2300万
- 2021年3月31日 -17.73%
- 42億9700万
- 2022年3月31日 -50.13%
- 21億4300万
- 2023年3月31日 +3.41%
- 22億1600万
個別
- 2009年3月31日
- 41億5900万
- 2010年3月31日 +7.38%
- 44億6600万
- 2011年3月31日 -2.35%
- 43億6100万
- 2012年3月31日 -2.16%
- 42億6700万
- 2013年3月31日 +1.99%
- 43億5200万
- 2014年3月31日 +4.6%
- 45億5200万
- 2015年3月31日 -2.7%
- 44億2900万
- 2016年3月31日 -2.71%
- 43億900万
- 2017年3月31日 -2.97%
- 41億8100万
- 2018年3月31日 -4.35%
- 39億9900万
- 2019年3月31日 -2.73%
- 38億9000万
- 2020年3月31日 -1.49%
- 38億3200万
- 2021年3月31日 -0.16%
- 38億2600万
- 2022年3月31日 -47.07%
- 20億2500万
- 2023年3月31日 +3.36%
- 20億9300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2023/06/27 16:15
商品及び製品
主として先入先出法 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2023/06/27 16:15
2.固定資産の減価償却の方法(3) 棚卸資産 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。 ・商品及び製品 先入先出法 ・原材料及び貯蔵品 移動平均法