1802 大林組

1802
2024/04/15
時価
1兆2518億円
PER 予
21.08倍
2010年以降
赤字-57.78倍
(2010-2023年)
PBR
1.16倍
2010年以降
0.55-1.69倍
(2010-2023年)
配当 予
4.15%
ROE 予
5.52%
ROA 予
2%
資料
Link
CSV,JSON

研究開発費

【期間】
  • 通期

連結

2013年3月31日
87億4200万
2014年3月31日 +2.12%
89億2700万
2015年3月31日 +5.2%
93億9100万
2016年3月31日 +7.35%
100億8100万
2017年3月31日 +4.68%
105億5300万
2018年3月31日 +0.46%
106億200万
2019年3月31日 +16.13%
123億1200万
2020年3月31日 +11.55%
137億3400万
2021年3月31日 -0.53%
136億6100万
2022年3月31日 +15.96%
158億4100万
2023年3月31日 -3.23%
153億3000万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※4 販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費の総額
2023/06/29 15:42
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
第118期(2022年3月31日)第119期(2023年3月31日)
評価性引当額の減少△2.3△1.5
研究開発費の税額控除△3.4△1.2
その他0.4△0.8
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
当社は、当期から、グループ通算制度を適用している。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っている。
2023/06/29 15:42
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
評価性引当額の減少△2.3
研究開発費の税額控除△1.4
その他△0.6
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
当社及び一部の国内連結子会社は、当連結会計年度から、グループ通算制度を適用している。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っている。
2023/06/29 15:42
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(4)資本の財源及び資金の流動性に係る情報
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、建設事業に係る工事費、販売費及び一般管理費等の営業費用である。投資を目的とした資金需要のうち主なものは、建設事業に係る研究開発費用や工事機械の取得費用、不動産賃貸事業やグリーンエネルギー事業に係る施設購入費用等によるものである。
当社グループは、事業運営上必要な資金を安定的に確保することを基本方針としている。
2023/06/29 15:42