商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2700万
- 2014年3月31日 +33.33%
- 3600万
- 2015年3月31日 +2.78%
- 3700万
- 2016年3月31日 -13.51%
- 3200万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 4億3900万
- 2018年3月31日 +36.9%
- 6億100万
- 2019年3月31日 +84.86%
- 11億1100万
- 2020年3月31日 -36.27%
- 7億800万
- 2021年3月31日 -42.51%
- 4億700万
- 2022年3月31日 +201.47%
- 12億2700万
- 2023年3月31日 +9.54%
- 13億4400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)
組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な直近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
商品及び製品、材料貯蔵品
主として移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 16:00 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※3 未成工事支出金等の内訳2023/06/23 16:00
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 商品及び製品 1,227百万円 1,344百万円 未成工事支出金 39,874 43,076 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 個別法による原価法2023/06/23 16:00
商品及び製品、材料貯蔵品
主として移動平均法による原価法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法2023/06/23 16:00
(2) 商品及び製品、材料貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)