当社グループ(当社及び連結子会社)は、熱技術を核として、顧客が期待する製品を提供し、社会に貢献するとの企業理念のもと、エネルギー分野、情報・通信分野、環境保全分野の3分野における研究開発を行っております。現在、研究開発は、当社の事業開発室と各事業部門の研究開発部署により推進されております。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は577百万円であります。なお、研究開発は各事業部門が事業開発室と連携して行っているため、総額のみ記載しております。
(1) エネルギー分野
省エネルギー、CO2削減に寄与する商品開発を目指し、前後プロセスや関連製品まで含む商品構成の拡大化を図るとともに、需要が高まっている東南アジア等新興国向けに、国際価格にて提供できる商品作りに継続して取り組んでおります。
さらに、この分野では環境に優しく信頼性の高い生産ラインへの置換えにつながる製品開発や、鉄鋼メーカーの新材料への対応、太陽光発電に関する新プロセス、浸炭に関する新プロセス、二次電池用粉体焼成システムによる粉体の焼結化や高温加熱による粉体の球状化試験を継続しております。
(2) 情報・通信分野
次世代ディスプレーから照明等まで幅広い応用が期待されている有機EL、フレキシブルディスプレーへの商品開発はもとより、携帯端末や電池関連の製造プロセスにいたる商品構成の拡大を目指しております。
この分野では塗工・乾燥の一貫システム構築が可能なクリーンオーブンの用途開発を継続しており、さらに周辺技術として、曲面ディスプレーの貼り合せ技術の開発を継続しております。
(3) 環境保全分野
持続的成長が可能な社会には環境保護産業は不可欠との認識のもと、新しい事業展開が期待できる分野として、欧州の極めて優れたバイオマス・ボイラー技術の導入を図っています。
(注) 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。