棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 99億7200万
- 2009年3月31日 -78.83%
- 21億1100万
- 2010年3月31日 -63.38%
- 7億7300万
- 2011年3月31日 -29.62%
- 5億4400万
- 2012年3月31日 -15.26%
- 4億6100万
- 2013年3月31日 -38.39%
- 2億8400万
- 2014年3月31日 -66.2%
- 9600万
- 2015年3月31日 -100%
- 0
- 2016年3月31日
- 3億9200万
- 2017年3月31日 -15.82%
- 3億3000万
- 2018年3月31日 -100%
- 0
- 2019年3月31日
- 0
- 2020年3月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 0
- 2022年3月31日
- 0
- 2023年3月31日
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 11:29
イ 棚卸資産
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。2023/06/29 11:29
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 11:29
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(令和4年3月31日) 当事業年度(令和5年3月31日) 貸倒引当金 17百万円 17百万円 棚卸資産評価損 108百万円 108百万円 減価償却限度超過額 97百万円 104百万円
税引前当期純損失を計上しているため記載を省略しております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 11:29
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(令和4年3月31日) 当連結会計年度(令和5年3月31日) 貸倒引当金 17百万円 17百万円 棚卸資産評価損 108百万円 108百万円 土地建物評価損 10百万円 8百万円
前連結会計年度(令和4年3月31日) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (1) 重要な資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 11:29
イ 棚卸資産
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2023/06/29 11:29
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)