減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- -349万
- 2010年3月31日 -171.47%
- -948万
- 2011年3月31日 -63.15%
- -1548万
- 2012年3月31日 -38.71%
- -2147万
- 2013年3月31日
- -150万
- 2014年3月31日 -171.53%
- -407万
- 2015年3月31日 -999.99%
- -1億5402万
- 2016年3月31日 -2.12%
- -1億5730万
- 2017年3月31日
- -1億2053万
- 2018年3月31日 -21.63%
- -1億4660万
- 2019年3月31日
- -5479万
- 2020年3月31日
- -2089万
- 2021年3月31日
- -1368万
- 2022年3月31日 -108.32%
- -2851万
- 2023年3月31日 -90.16%
- -5422万
個別
- 2009年3月31日
- -349万
- 2010年3月31日 -171.47%
- -948万
- 2011年3月31日 -63.15%
- -1548万
- 2012年3月31日 -38.71%
- -2147万
- 2013年3月31日
- -150万
- 2014年3月31日 -171.53%
- -407万
- 2015年3月31日 -63.17%
- -664万
- 2016年3月31日 -27.61%
- -848万
- 2017年3月31日 -27.9%
- -1084万
- 2018年3月31日 -9.1%
- -1183万
- 2021年3月31日
- -116万
- 2022年3月31日 -200.09%
- -350万
- 2023年3月31日 -66.68%
- -583万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/06/26 10:47
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は投資不動産の取得によるものであり、主な減少額は投資不動産の除却及び減価償却によるものであります。