長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 795万
- 2009年3月31日 +104.09%
- 1622万
- 2010年3月31日 -8.67%
- 1481万
- 2011年3月31日 -28.48%
- 1059万
- 2012年3月31日 -33.97%
- 699万
- 2013年3月31日 -42.54%
- 402万
- 2014年3月31日 +199.48%
- 1204万
- 2015年3月31日 -27.84%
- 868万
- 2016年3月31日 -33.09%
- 581万
- 2017年3月31日 -40.01%
- 348万
- 2018年3月31日 -66.69%
- 116万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1305万
- 2020年3月31日 -22.22%
- 1015万
- 2021年3月31日 -28.57%
- 725万
- 2022年3月31日 -40.01%
- 435万
- 2023年3月31日 -45.01%
- 239万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2023/06/26 10:47
② 無形固定資産(リース資産を除く)・長期前払費用
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/26 10:47
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・長期前払費用
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。