利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 269億8443万
- 2008年3月31日 -0.89%
- 267億4543万
- 2009年3月31日 +0.14%
- 267億8374万
- 2010年3月31日 -2.77%
- 260億4064万
- 2011年3月31日 -0.33%
- 259億5432万
- 2012年3月31日 -3.85%
- 249億5523万
- 2013年3月31日 +0.87%
- 251億7355万
- 2014年3月31日 +4.02%
- 261億8493万
- 2015年3月31日 +2.62%
- 268億7170万
- 2016年3月31日 -3.48%
- 259億3705万
- 2017年3月31日 +1.85%
- 264億1804万
- 2018年3月31日 +3.55%
- 273億5473万
- 2019年3月31日 +0.73%
- 275億5554万
- 2020年3月31日 +3.26%
- 284億5324万
- 2021年3月31日 -1.03%
- 281億5959万
- 2022年3月31日 -1.17%
- 278億2969万
- 2023年3月31日 +0.98%
- 281億325万
個別
- 2007年3月31日
- 268億9745万
- 2008年3月31日 -0.73%
- 267億160万
- 2009年3月31日 +0.18%
- 267億5014万
- 2010年3月31日 -3.83%
- 257億2655万
- 2011年3月31日 -1.28%
- 253億9612万
- 2012年3月31日 -5.03%
- 241億1844万
- 2013年3月31日 -0.6%
- 239億7295万
- 2014年3月31日 +2.63%
- 246億337万
- 2015年3月31日 +3.88%
- 255億5868万
- 2016年3月31日 -4.48%
- 244億1468万
- 2017年3月31日 +1.66%
- 248億2087万
- 2018年3月31日 +4.17%
- 258億5542万
- 2019年3月31日 +1.07%
- 261億3189万
- 2020年3月31日 +1.39%
- 264億9419万
- 2021年3月31日 -1.29%
- 261億5166万
- 2022年3月31日 -2.79%
- 254億2090万
- 2023年3月31日 -1.11%
- 251億3890万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社名
山陽電気工事㈱
ニイヤマ設備㈱
PFIさくらんぼ東根学校給食サービス㈱
山口宇部ソーラー㈱
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社4社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/26 10:47 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社の名称
山陽電気工事㈱
ニイヤマ設備㈱
PFIさくらんぼ東根学校給食サービス㈱
山口宇部ソーラー㈱
宇部東メガソーラー㈱
(同)黒瀬町メガソーラー
持分法を適用しない理由
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないためであります。2023/06/26 10:47 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債合計は、前連結会計年度末に比べ6億99百万円増加し、155億23百万円となりました。主な要因は、支払手形・工事未払金等5億14百万円の増加などによるものです。2023/06/26 10:47
純資産合計は、前連結会計年度末に比べ4億57百万円減少し、301億75百万円となりました。主な要因は、利益剰余金2億73百万円や為替換算調整勘定3億95百万円の増加に対し、その他有価証券評価差額金9億34百万円の減少によるものです。
② キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/26 10:47
非連結子会社4社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項