機械
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 32億7500万
- 2009年3月31日 +2.84%
- 33億6800万
- 2010年3月31日 +7.54%
- 36億2200万
- 2011年3月31日 +15.88%
- 41億9700万
- 2012年3月31日 +4.53%
- 43億8700万
- 2013年3月31日 +4.88%
- 46億100万
- 2014年3月31日 +0.59%
- 46億2800万
- 2015年3月31日 +7.93%
- 49億9500万
- 2016年3月31日 -0.14%
- 49億8800万
- 2017年3月31日 +3.27%
- 51億5100万
- 2018年3月31日 +6.97%
- 55億1000万
- 2019年3月31日 +7.37%
- 59億1600万
- 2020年3月31日 +4.34%
- 61億7300万
- 2021年3月31日 +3.14%
- 63億6700万
- 2022年3月31日 +2.81%
- 65億4600万
- 2023年3月31日 -9.24%
- 59億4100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 建物 3~50年2023/06/27 10:38
機械装置 2~10年
②無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産売却損の内訳は下記の通りであります。2023/06/27 10:38
前連結会計年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日) 当連結会計年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 機械、運搬具及び工具器具備品 -百万円 3百万円 計 - 3 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4.固定資産売却益の内訳は下記の通りであります。2023/06/27 10:38
前連結会計年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日) 当連結会計年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 土地及び建物 2百万円 0百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 15 計 2 15 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は下記の通りであります。2023/06/27 10:38
前連結会計年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日) 当連結会計年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 構築物 0 - 機械、運搬具及び工具器具備品 2 2 計 13 6 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2023/06/27 10:38
平成26年7月 東海旅客鉄道株式会社静岡支社工務部担当部長 平成30年7月 同 総合技術本部技術開発部次長 令和2年7月 日本機械保線株式会社取締役 (出向) 令和4年6月 当社取締役執行役員軌道本部長 (当社出向) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ・資本の財源及び資金の流動性に係る情報2023/06/27 10:38
当社グループの資金需要の主なものは、建設事業の工事費、販売費及び一般管理費等の営業費用、建設事業に係る拠点の整備や工事機械の取得費用等の設備投資及び株主還元としての配当等であります。これらの資金は安定収益確保のもと、内部留保による手元資金の積上げ、金融機関からの借入により資金調達を行っております。なお、金融機関からの期末の借入比率10%以内、当社グループの運営に必要な手元水準を年間売上の概ね2.9ヶ月程度と目標を定め資金調達を行っております。また新型コロナウイルス感染症が経営成績に与える影響額は合理的に見積もることができませんが、工事の一時中止等急な環境変化にも対応できるよう金融機関に未使用の借入枠を有しており、手元資金と併せて運転資金は余裕をもって確保しております。
なお、当社グループの配当政策は、第4「提出会社の状況」3「配当政策」に記載のとおりであります。 - #7 設備の新設、除却等の計画(連結)
- (建設事業)2023/06/27 10:38
経営規模の拡大、施工の機械化などに伴い事務所、機械設備などの拡充更新を推進しつつあり、その計画は、次の通りであります。
(1)重要な設備の新設等 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物 3~50年2023/06/27 10:38
機械装置 2~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)