工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 16億8600万
- 2009年3月31日 -20.7%
- 13億3700万
- 2010年3月31日 -20.57%
- 10億6200万
- 2011年3月31日 +15.54%
- 12億2700万
- 2012年3月31日 -0.41%
- 12億2200万
- 2013年3月31日 -6.38%
- 11億4400万
- 2014年3月31日 -15.82%
- 9億6300万
- 2015年3月31日 -13.29%
- 8億3500万
- 2016年3月31日 -12.22%
- 7億3300万
- 2017年3月31日 +0.55%
- 7億3700万
- 2018年3月31日 -5.43%
- 6億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4500万
- 2009年3月31日 -16.55%
- 1億2100万
- 2010年3月31日 +19.83%
- 1億4500万
- 2011年3月31日 +1.38%
- 1億4700万
- 2012年3月31日 +36.05%
- 2億
- 2013年3月31日 +11.5%
- 2億2300万
- 2014年3月31日 -20.18%
- 1億7800万
- 2015年3月31日 -12.92%
- 1億5500万
- 2016年3月31日 +4.52%
- 1億6200万
- 2017年3月31日 +0.62%
- 1億6300万
- 2018年3月31日 -12.27%
- 1億4300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (ア)有形固定資産2018/06/27 16:07
生産設備(機械装置及び運搬具)、サーバー機器及び事務所設備(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却をしております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2018/06/27 16:07 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/06/27 16:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 機械装置及び運搬具 2百万円 0百万円 工具、器具及び備品 5百万円 2百万円 無形固定資産他 3百万円 191百万円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
工具、器具及び備品 2~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却をしております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 16:07