1766 東建コーポレーション

1766
2024/04/23
時価
1441億円
PER 予
21.63倍
2010年以降
4.78-24.05倍
(2010-2023年)
PBR
1.22倍
2010年以降
0.71-2.52倍
(2010-2023年)
配当 予
2.34%
ROE 予
5.64%
ROA 予
3.36%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費

【期間】
  • 通期

連結

2008年4月30日
13億2239万
2009年4月30日 +5.69%
13億9765万
2010年4月30日 +1.17%
14億1400万

個別

2008年4月30日
11億1989万
2009年4月30日 +7.59%
12億491万
2010年4月30日 +3.41%
12億4600万
2011年4月30日 +0.88%
12億5700万
2012年4月30日 -18.14%
10億2900万
2013年4月30日 -16.13%
8億6300万
2014年4月30日 -18.08%
7億700万
2015年4月30日 -18.39%
5億7700万
2016年4月30日 +3.29%
5億9600万
2017年4月30日 +6.21%
6億3300万
2018年4月30日 -2.69%
6億1600万
2019年4月30日 +20.13%
7億4000万
2020年4月30日 +29.05%
9億5500万
2021年4月30日 +30.37%
12億4500万
2022年4月30日 -15.42%
10億5300万
2023年4月30日 +2.66%
10億8100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
【関連情報】
2023/07/28 10:30
#2 セグメント表の脚注(連結)
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
2023/07/28 10:30
#3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
利息相当額の算定方法
リース料総額とリース物件の取得価額相当額との差額を利息相当額とし、各期への配分方法については、利息法によっております。
2 オペレーティング・リース取引
(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
(単位:百万円)
前連結会計年度
(2022年4月30日)
当連結会計年度
(2023年4月30日)
1年内146,162147,826
1年超2,552,7122,592,198
合計2,698,8752,740,024
2023/07/28 10:30
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業活動によるキャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フローは、主に「税金等調整前当期純利益」85億4千7百万円、「減価償却費」22億2千1百万円によるものであり、89億5千万円の収入となりました。
投資活動によるキャッシュ・フロー
2023/07/28 10:30
#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物・構築物等の取得(145百万円)であり、主な減少額は減価償却費(676百万円)であります。
当連結会計年度の主な増加額は土地の取得(54百万円)であり、主な減少額は減価償却費(648百万円)、減損損失(1,554百万円)であります。
2023/07/28 10:30