船舶（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億5700万
- 2009年3月31日 -9.27%
- 9億5900万
- 2010年3月31日 -17.52%
- 7億9100万
- 2011年3月31日 -10.11%
- 7億1100万
- 2012年3月31日 +125.32%
- 16億200万
- 2013年3月31日 -15.04%
- 13億6100万
- 2014年3月31日 -10.36%
- 12億2000万
- 2015年3月31日 -8.2%
- 11億2000万
- 2016年3月31日 -32.95%
- 7億5100万
- 2017年3月31日 -13.32%
- 6億5100万
- 2018年3月31日 +145.01%
- 15億9500万
- 2019年3月31日 -39.37%
- 9億6700万
- 2020年3月31日 -9%
- 8億8000万
- 2021年3月31日 -13.98%
- 7億5700万
- 2022年3月31日 -8.06%
- 6億9600万
- 2023年3月31日 +54.45%
- 10億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法によっております。2023/06/22 9:42
ただし、船舶、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2023/06/22 9:42
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「船舶特別修繕引当金の増減額(△は減少)」および「持分法による投資損益(△は益)」については、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。また、前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「為替差損益(△は益)」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えをおこなっております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「為替差損益(△は益)」△221百万円、「その他」△50百万円は、「船舶特別修繕引当金の増減額(△は減少)」8百万円、「持分法による投資損益(△は益)」3百万円、「その他」△284百万円として組替えております。