デリバティブ
原則として時価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産以外)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電設備に係る機械及び装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
3年～50年
機械及び装置
6年～17年
車両運搬具
3年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年又は契約期間で均等償却をしております。
② 無形固定資産(リース資産以外)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/11/27 13:43
