- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(1) セグメント利益の調整額△1,276百万円には、セグメント間取引消去△14百万円、全社費用△1,262百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない企業集団の広告に要した費用、基礎的研究開発費であります。
(2) セグメント資産の調整額4,439百万円には、報告セグメント間の相殺消去△10,085百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産14,525百万円が含まれおります。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び基礎的研究開発に係る資産等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額139百万円は、主に基礎的試験研究用資産に係る投資であります。
2015/06/26 13:23- #2 セグメント表の脚注（連結）
(1) セグメント利益又は損失の調整額△1,303百万円には、セグメント間取引消去△23百万円、全社費用△1,280百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない企業集団の広告に要した費用、基礎的研究開発費であります。
(2) セグメント資産の調整額8,886百万円には、報告セグメント間の相殺消去△8,073百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産16,959百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び基礎的研究開発に係る資産等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額146百万円は、主に基礎的試験研究用資産に係る投資であります。
2015/06/26 13:23- #3 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供されている資産
| 前連結会計年度(平成26年3月31日) | 当連結会計年度(平成27年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 1,865百万円 | 1,954百万円 |
| 投資有価証券 | 30 〃 | 33 〃 |
| 投資その他の資産「その他」 | 13 〃 | 10 〃 |
上記に対応する担保付債務
- #4 有価証券関係、連結財務諸表（連結）
(注)減損処理を行った有価証券(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
表中の「取得原価」は減損処理後の帳簿価額であります。なお、当連結会計年度において減損処理を行い、投資有価証券評価損1百万円を計上しております。
2 当連結会計年度中に売却したその他有価証券(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
2015/06/26 13:23- #5 税効果会計関係、財務諸表（連結）
② 固定の部
| | 前事業年度(平成26年3月31日) | | 当事業年度(平成27年3月31日) |
| 役員退職慰労引当金 | | 1 〃 | | 1 〃 |
| 投資有価証券 | | 986 〃 | | 863 〃 |
| 減損損失 | | 722 〃 | | 574 〃 |
| 固定資産圧縮積立金 | | 2,621百万円 | | 2,252百万円 |
| 投資有価証券 | | 1,586 〃 | | 2,341 〃 |
| その他 | | 8 〃 | | 355 〃 |
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の税負担率の差異原因
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
② 固定の部
| | 前連結会計年度(平成26年3月31日) | | 当連結会計年度(平成27年3月31日) |
| 減損損失 | | 729 〃 | | 588 〃 |
| 投資有価証券 | | 580 〃 | | 501 〃 |
| その他 | | 560 〃 | | 478 〃 |
| 固定資産圧縮積立金 | | 2,709百万円 | | 2,333百万円 |
| 投資有価証券 | | 1,707 〃 | | 2,525 〃 |
| その他 | | 375 〃 | | 662 〃 |
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の税負担率の差異原因
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は71,610百万円と前連結会計年度と比較して1,955百万円の増加となりました。主な増加要因は、たな卸資産が在庫数量の増加などにより1,304百万円増加したことによります。一方、主な減少要因は、売上債権が477百万円減少したことであります。
固定資産は89,167百万円と前連結会計年度と比較して4,278百万円の増加となりました。主な増加要因は、投資有価証券が期末時価評価などにより3,975百万円増加したことによります。一方、主な減少要因は、有形固定資産が減価償却の実施などにより280百万円減少したことであります。
負債総額は、91,598百万円と前連結会計年度と比較して1,229百万円減少しております。主な減少要因は有利子負債が3,210百万円減少したことであります。一方、主な増加要因は買掛債務が1,896百万円増加したことであります。
2015/06/26 13:23- #8 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
(2) 金融商品の内容及びそのリスク
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、ほとんど1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(為替予約取引及び通貨オプション取引)を利用してヘッジしております。借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として10年以内)は、主に設備投資に係る資金調達であります。借入金は、キャッシュ・フロー変動リスク及び金利変動リスクに晒されておりますが、一部についてデリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。
2015/06/26 13:23- #9 非連結子会社及び関連会社の株式及び（又は）出資金の総額（連結）
※2 非連結子会社及び関連会社に対するものは、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(平成26年3月31日) | 当連結会計年度(平成27年3月31日) |
| 投資有価証券(株式) | 5,014百万円 | 5,529百万円 |
| その他(出資金) | 373 〃 | 373 〃 |
