棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 467億7700万
- 2009年3月31日 -13.88%
- 402億8500万
- 2010年3月31日 +3.59%
- 417億3300万
- 2011年3月31日 +14.36%
- 477億2700万
- 2012年3月31日 -7.67%
- 440億6500万
- 2013年3月31日 +30.33%
- 574億2800万
- 2014年3月31日 -10.04%
- 516億6500万
- 2015年3月31日 +6.24%
- 548億9100万
- 2016年3月31日 -7.95%
- 505億2900万
- 2017年3月31日 +1.78%
- 514億2900万
- 2018年3月31日 +6.6%
- 548億2400万
- 2019年3月31日 -10.72%
- 489億4800万
- 2020年3月31日 +7.41%
- 525億7500万
- 2021年3月31日 +14.42%
- 601億5400万
- 2022年3月31日 +40.99%
- 848億1100万
- 2023年3月31日 +25.03%
- 1060億4100万
個別
- 2009年3月31日
- 271億500万
- 2010年3月31日 -0.22%
- 270億4600万
- 2011年3月31日 +2.82%
- 278億1000万
- 2012年3月31日 +4.04%
- 289億3300万
- 2013年3月31日 +40.51%
- 406億5500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
製品……………………………………………主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益
性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料…………………………………………主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収
益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)……定額法
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年
② 無形固定資産(リース資産を除く)……………………定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2023/06/23 13:36 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※2 棚卸資産の内訳2023/06/23 13:36
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※2 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は、次のとおりでありま2023/06/23 13:36
す。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② 財政状態の状況2023/06/23 13:36
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ299億46百万円増加し、3,744億53百万円となりました。主な要因は、売上債権が113億78百万円、棚卸資産が212億29百万円、無形固定資産が4億49百万円増加したことであります。
負債は、前連結会計年度末に比べ228億42百万円増加し、2,030億34百万円となりました。主な要因は、仕入債務が62億17百万円、未払費用19億1百万円、未払法人税等が27億円、長期借入金が141億18百万円増加したことであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 デリバティブの評価基準……………………時価法2023/06/23 13:36
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品…………………………………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)