役員退職慰労引当金
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 13億1300万
- 2009年3月31日 -16.37%
- 10億9800万
- 2010年3月31日 -7.38%
- 10億1700万
- 2011年3月31日 +13.08%
- 11億5000万
- 2012年3月31日 +4.87%
- 12億600万
- 2013年3月31日 -0.17%
- 12億400万
- 2014年3月31日 -22.43%
- 9億3400万
- 2015年3月31日 -58.57%
- 3億8700万
- 2016年3月31日 +4.39%
- 4億400万
- 2017年3月31日 +5.2%
- 4億2500万
- 2018年3月31日 +5.65%
- 4億4900万
- 2019年3月31日 -7.8%
- 4億1400万
- 2020年3月31日 -8.94%
- 3億7700万
- 2021年3月31日 +10.34%
- 4億1600万
- 2022年3月31日 -16.83%
- 3億4600万
- 2023年3月31日 -33.82%
- 2億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 10億2600万
- 2009年3月31日 -27.78%
- 7億4100万
- 2010年3月31日 -9.31%
- 6億7200万
- 2011年3月31日 +11.01%
- 7億4600万
- 2012年3月31日 +3.62%
- 7億7300万
- 2013年3月31日 +9.96%
- 8億5000万
- 2014年3月31日 -32.35%
- 5億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
製品……………………………………………主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益
性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料…………………………………………主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収
益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)……定額法
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年
② 無形固定資産(リース資産を除く)……………………定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2023/06/23 13:36