利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 180億5800万
- 2008年3月31日 +8.4%
- 195億7400万
- 2009年3月31日 +8.4%
- 212億1900万
- 2010年3月31日 +8.5%
- 230億2200万
- 2011年3月31日 +3.35%
- 237億9300万
- 2012年3月31日 +3.42%
- 246億600万
- 2013年3月31日 +5.06%
- 258億5000万
- 2014年3月31日 +7.23%
- 277億1900万
- 2015年3月31日 +4.57%
- 289億8500万
- 2016年3月31日 -6.35%
- 271億4400万
- 2017年3月31日 +8.43%
- 294億3300万
- 2018年3月31日 +11.65%
- 328億6200万
- 2019年3月31日 +11.61%
- 366億7700万
- 2020年3月31日 +13.5%
- 416億2900万
- 2021年3月31日 +14.77%
- 477億7600万
- 2022年3月31日 +9.13%
- 521億4000万
- 2023年3月31日 +6.66%
- 556億1500万
- 2024年3月31日 +10.82%
- 616億3100万
個別
- 2007年3月31日
- 167億4600万
- 2008年3月31日 +6.71%
- 178億6900万
- 2009年3月31日 +7.43%
- 191億9600万
- 2010年3月31日 +8.35%
- 207億9900万
- 2011年3月31日 +2.07%
- 212億3000万
- 2012年3月31日 +3.32%
- 219億3400万
- 2013年3月31日 +2.31%
- 224億4100万
- 2014年3月31日 +7.03%
- 240億1800万
- 2015年3月31日 +4.55%
- 251億1100万
- 2016年3月31日 -3.39%
- 242億5900万
- 2017年3月31日 +8.12%
- 262億2900万
- 2018年3月31日 +11.7%
- 292億9800万
- 2019年3月31日 +12.12%
- 328億4800万
- 2020年3月31日 +14.66%
- 376億6200万
- 2021年3月31日 +14.8%
- 432億3600万
- 2022年3月31日 +8.9%
- 470億8200万
- 2023年3月31日 +5.35%
- 496億
- 2024年3月31日 +12.1%
- 556億400万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社の名称
峯栄興業㈱
S&B SPICE CANADA INC.
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2024/06/27 15:39 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない主要な非連結子会社及び関連会社の名称等
持分法を適用していない主要な非連結子会社及び関連会社の名称
峯栄興業㈱
S&B SPICE CANADA INC.
これらの会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2024/06/27 15:39 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2024/06/27 15:39
純資産は、前連結会計年度末と比較して97億67百万円増加し、726億92百万円となりました。これは主に、利益剰余金の増加60億16百万円、その他有価証券評価差額金の増加34億84百万円などがあったことによるものであります。この結果、自己資本比率は51.8%(前期48.2%)となりました。
イ.当連結会計年度の経営成績の分析 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- S&B SPICE CANADA INC.2024/06/27 15:39
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項