減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 79億9900万
- 2009年3月31日 +2.15%
- 81億7100万
- 2010年3月31日 -0.02%
- 81億6900万
- 2011年3月31日 -3.32%
- 78億9800万
- 2012年3月31日 +3.46%
- 81億7100万
- 2013年3月31日 -7.15%
- 75億8700万
- 2014年3月31日 -17.12%
- 62億8800万
- 2015年3月31日 +8.62%
- 68億3000万
- 2016年3月31日 -3.31%
- 66億400万
- 2017年3月31日 +3.13%
- 68億1100万
- 2018年3月31日 -5.23%
- 64億5500万
- 2019年3月31日 +1.19%
- 65億3200万
- 2020年3月31日 -2.17%
- 63億9000万
- 2021年3月31日 -3.68%
- 61億5500万
- 2022年3月31日 -1.58%
- 60億5800万
- 2023年3月31日 -4.92%
- 57億6000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2023/06/26 9:58
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 394 402 減価償却費 761 809 研究開発費 2,576 2,501 - #2 新型コロナウイルス感染症による損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/26 9:58
当社グループは、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う政府・自治体の要請を踏まえ、運営するスポーツクラブ施設や商業施設、販売店、海外生産工場を休業いたしました。休業期間中の固定費(人件費・賃借料・減価償却費等)を「新型コロナウイルス感染症による損失」として特別損失に計上しております。
なお、「新型コロナウイルス感染症による損失」のセグメントごとの内訳は以下の通りです。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ2,922百万円減少し、11,547百万円となりました。当連結会計年度におけるキャッシュ・フローの状況と主な要因は次のとおりであります。2023/06/26 9:58
営業活動によって得られたキャッシュ・フローは、前連結会計年度と比較して7,360百万円減少し、1,794百万円となりました。主なキャッシュ・インの要因は税金等調整前当期純利益6,389百万円、減価償却費5,760百万円であり、主なキャッシュ・アウトの要因は棚卸資産の増加4,228百万円、法人税等の支払額2,877百万円、その他の流動資産の増加1,779百万円(未収入金等)であります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度と比較して12,726百万円減少し、5,920百万円の支出となりました。主なキャッシュ・インの要因は投資有価証券の売却による収入4,422百万円、固定資産の売却による収入1,370百万円、事業譲渡による収入1,207百万円であり、主なキャッシュ・アウトの要因は固定資産の取得による支出10,226百万円、投資有価証券の取得による支出2,060百万円であります。