3002 グンゼ

3002
2024/04/24
時価
913億円
PER 予
18.59倍
2010年以降
赤字-112.58倍
(2010-2023年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.37-1.27倍
(2010-2023年)
配当 予
2.84%
ROE 予
4.02%
ROA 予
2.88%
資料
Link
CSV,JSON

土地

【期間】

連結

2008年3月31日
121億8100万
2009年3月31日 -1%
120億5900万
2010年3月31日 +0.07%
120億6700万
2011年3月31日 -0.59%
119億9600万
2012年3月31日 -0.74%
119億700万
2013年3月31日 -0.17%
118億8700万
2014年3月31日 +0.06%
118億9400万
2015年3月31日 +0.47%
119億5000万
2016年3月31日 +0.23%
119億7700万
2017年3月31日 +8%
129億3500万
2018年3月31日 -3.24%
125億1600万
2019年3月31日 +3.91%
130億500万
2020年3月31日 -5.52%
122億8700万
2021年3月31日 -0.93%
121億7300万
2022年3月31日 -13.53%
105億2600万
2023年3月31日 -0.76%
104億4600万

個別

2008年3月31日
83億4500万
2009年3月31日 ±0%
83億4500万
2010年3月31日 -0.01%
83億4400万
2011年3月31日 -0.04%
83億4100万
2012年3月31日 +0.05%
83億4500万
2013年3月31日 ±0%
83億4500万
2014年3月31日 -0.52%
83億200万
2015年3月31日 -0.08%
82億9500万
2016年3月31日 +0.39%
83億2700万
2017年3月31日 -0.11%
83億1800万
2018年3月31日 -3.84%
79億9900万
2019年3月31日 -1.83%
78億5300万
2020年3月31日 -4.98%
74億6200万
2021年3月31日 -0.35%
74億3600万
2022年3月31日 -8.45%
68億800万
2023年3月31日 -1.35%
67億1600万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.118期以降に取得した社宅厚生設備には控除対象外消費税額等を含めておりますが、それ以外の設備には、消費税等は含まれておりません。
3.守山工場の土地には、研究開発部(守山)を、綾部工場の土地には、綾部本社、研究開発部(綾部)をそれぞれ含めて表示しております。
4.福利厚生施設を含んでおります。
2023/06/26 9:58
#2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
※5 連結子会社であるグンゼ開発㈱は、同社の所有する事業用土地について、土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、再評価差額金を純資産の部に計上しております。
(1) 再評価の方法
2023/06/26 9:58
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
工具、器具及び備品△3△5
土地1,547974
借地権△38△63
(注)同一物件の売却により発生した売却益と売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。
2023/06/26 9:58
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
工具、器具及び備品173
土地-29
施設利用権22
2023/06/26 9:58
#5 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保に供している資産の額
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物903百万円836百万円
土地532532
(2) 担保付債務
2023/06/26 9:58
#6 有形固定資産等明細表(連結)
自社ビル売却:建物46、工具、器具及び備品5、借地権24
工場売却:建物969、構築物39、機械及び装置127、工具、器具及び備品15、土地92
遊休資産除却:建物18、機械及び装置6
2023/06/26 9:58
#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び土地再評価差額金を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は、減価償却 1,337百万円及び除売却2,941百万円であり、主な増加額は住宅や商業施設の開発等に伴う取得721百万円であります。
2023/06/26 9:58