土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 121億8100万
- 2009年3月31日 -1%
- 120億5900万
- 2010年3月31日 +0.07%
- 120億6700万
- 2011年3月31日 -0.59%
- 119億9600万
- 2012年3月31日 -0.74%
- 119億700万
- 2013年3月31日 -0.17%
- 118億8700万
- 2014年3月31日 +0.06%
- 118億9400万
- 2015年3月31日 +0.47%
- 119億5000万
- 2016年3月31日 +0.23%
- 119億7700万
- 2017年3月31日 +8%
- 129億3500万
- 2018年3月31日 -3.24%
- 125億1600万
- 2019年3月31日 +3.91%
- 130億500万
- 2020年3月31日 -5.52%
- 122億8700万
- 2021年3月31日 -0.93%
- 121億7300万
- 2022年3月31日 -13.53%
- 105億2600万
- 2023年3月31日 -0.76%
- 104億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 83億4500万
- 2009年3月31日 ±0%
- 83億4500万
- 2010年3月31日 -0.01%
- 83億4400万
- 2011年3月31日 -0.04%
- 83億4100万
- 2012年3月31日 +0.05%
- 83億4500万
- 2013年3月31日 ±0%
- 83億4500万
- 2014年3月31日 -0.52%
- 83億200万
- 2015年3月31日 -0.08%
- 82億9500万
- 2016年3月31日 +0.39%
- 83億2700万
- 2017年3月31日 -0.11%
- 83億1800万
- 2018年3月31日 -3.84%
- 79億9900万
- 2019年3月31日 -1.83%
- 78億5300万
- 2020年3月31日 -4.98%
- 74億6200万
- 2021年3月31日 -0.35%
- 74億3600万
- 2022年3月31日 -8.45%
- 68億800万
- 2023年3月31日 -1.35%
- 67億1600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.118期以降に取得した社宅厚生設備には控除対象外消費税額等を含めておりますが、それ以外の設備には、消費税等は含まれておりません。2023/06/26 9:58
3.守山工場の土地には、研究開発部(守山)を、綾部工場の土地には、綾部本社、研究開発部(綾部)をそれぞれ含めて表示しております。
4.福利厚生施設を含んでおります。 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※5 連結子会社であるグンゼ開発㈱は、同社の所有する事業用土地について、土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、再評価差額金を純資産の部に計上しております。2023/06/26 9:58
(1) 再評価の方法 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳2023/06/26 9:58
(注)同一物件の売却により発生した売却益と売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 △3 △5 土地 1,547 974 借地権 △38 △63 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳2023/06/26 9:58
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 17 3 土地 - 29 施設利用権 2 2 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産の額2023/06/26 9:58
(2) 担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物 903 百万円 836 百万円 土地 532 532
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 自社ビル売却:建物46、工具、器具及び備品5、借地権242023/06/26 9:58
工場売却:建物969、構築物39、機械及び装置127、工具、器具及び備品15、土地92
遊休資産除却:建物18、機械及び装置6 - #7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び土地再評価差額金を控除した金額であります。2023/06/26 9:58
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は、減価償却 1,337百万円及び除売却2,941百万円であり、主な増加額は住宅や商業施設の開発等に伴う取得721百万円であります。