親会社株主に帰属する当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- 43億4800万
- 2009年3月31日 -80.27%
- 8億5800万
- 2010年3月31日 +110.72%
- 18億800万
- 2011年3月31日 +20.08%
- 21億7100万
- 2012年3月31日 -2.4%
- 21億1900万
- 2013年3月31日 +27.94%
- 27億1100万
- 2014年3月31日 +55.07%
- 42億400万
- 2015年3月31日 +16.51%
- 48億9800万
- 2016年3月31日 +25.15%
- 61億3000万
- 2017年3月31日 +14.6%
- 70億2500万
- 2018年3月31日 -1.34%
- 69億3100万
- 2019年3月31日 +18.68%
- 82億2600万
- 2020年3月31日 +3.95%
- 85億5100万
- 2021年3月31日 -26.89%
- 62億5200万
- 2022年3月31日 +36.8%
- 85億5300万
- 2023年3月31日 +28.88%
- 110億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 13億5700万
- 2009年3月31日 -95.36%
- 6300万
- 2010年3月31日 +993.65%
- 6億8900万
- 2011年3月31日 -36.14%
- 4億4000万
- 2012年3月31日 -91.59%
- 3700万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 9億5100万
- 2014年3月31日 +122.92%
- 21億2000万
- 2015年3月31日 +44.58%
- 30億6500万
- 2018年3月31日 +22.22%
- 37億4600万
- 2019年3月31日 -15.86%
- 31億5200万
- 2021年3月31日 +51.21%
- 47億6600万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 3.業績連動報酬等並びに非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針2023/06/21 11:45
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した現金報酬とし、各事業年度の親会社株主に帰属する当期純利益を指標とし、個々の取締役の担当業務の業績、職責評価を総合的に勘案し、決定した額を役員賞与として当該事業年度に係る株主総会終結後に支給する。
非金銭報酬等は、当社グループの企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを付与するとともに、株主との一層の価値共有を進めることを目的とした譲渡制限付株式報酬とし、個々の取締役の職責に基づき算定し、取締役会にて決定する。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような厳しい経営環境においても、当社グループは、中期方針「未知の可能性への挑戦!」に基づき、変化し続けるお客様ニーズに応え、安定した収益確保と継続的な成長を果たすため、“イノベーションと顧客開発”及び“企業体質の再建”を柱とした事業戦略を推進しております。併せて、企業の潜在力である人材力、開発力、環境対応力を高める経営を継続し、企業体質の強化に取り組んでおります。2023/06/21 11:45
当連結会計年度の連結業績は、売上高1,323億64百万円(前連結会計年度比20.6%増)、営業利益128億31百万円(同17.7%増)、経常利益153億45百万円(同28.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益110億23百万円(同28.9%増)となりました。売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも過去最高を更新しました。
当連結会計年度のセグメントの概況は、次のとおりであります。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2023/06/21 11:45
2.1株当たり純資産額額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 8,553 11,023 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ―