- 3514
- 2015/12/24
- 時価
- 630億円
- PER 予
- 10.67倍
- 2010年以降
- 6.1-39.75倍
(2010-2015年) - PBR
- 1.47倍
- 2010年以降
- 0.55-1.44倍
(2010-2015年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 13.81%
- ROA 予
- 9.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本バイリーン(3514)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 158億400万
- 2009年3月31日 +0.52%
- 158億8600万
- 2010年3月31日 -3.29%
- 153億6300万
- 2011年3月31日 +0.83%
- 154億9100万
- 2012年3月31日 +0.97%
- 156億4200万
- 2013年3月31日 +0.53%
- 157億2500万
- 2014年3月31日 -73.23%
- 42億1000万
- 2015年3月31日 -2.04%
- 41億2400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
建物(附属設備を除く)は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は建物38年~50年、機械装置7年であります。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法によっております。2015/06/26 13:01 - #2 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2015/06/26 13:01
当社本支店および株式会社忍足研究所の建物、工場借地の不動産賃貸契約にともなう原状回復義務、および変圧器等に含まれるPCBの処分費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社は建物(附属設備を除く)は定額法、その他の有形固定資産は定率法によっております。また、国内連結子会社は主に定率法によっておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物38年~50年、機械装置7年であります。
②無形固定資産
当社および連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法によっております。2015/06/26 13:01