- 3514
- 2015/12/24
- 時価
- 630億円
- PER 予
- 10.67倍
- 2010年以降
- 6.1-39.75倍
(2010-2015年) - PBR
- 1.47倍
- 2010年以降
- 0.55-1.44倍
(2010-2015年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 13.81%
- ROA 予
- 9.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本バイリーン(3514)の投資有価証券の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 58億7900万
- 2009年3月31日 -33.46%
- 39億1200万
- 2010年3月31日 +3.89%
- 40億6400万
- 2011年3月31日 -0.34%
- 40億5000万
- 2012年3月31日 +3.28%
- 41億8300万
- 2013年3月31日 +15.56%
- 48億3400万
- 2014年3月31日 +24.6%
- 60億2300万
- 2015年3月31日 +10.31%
- 66億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 10億6000万
- 2009年3月31日 -18.49%
- 8億6400万
- 2010年3月31日 +12.27%
- 9億7000万
- 2011年3月31日 -2.78%
- 9億4300万
- 2012年3月31日 +14.32%
- 10億7800万
- 2013年3月31日 +25.97%
- 13億5800万
- 2014年3月31日 -4.93%
- 12億9100万
- 2015年3月31日 +11.08%
- 14億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1. セグメント利益の合計と連結損益計算書の営業利益計上額は一致します。2015/06/26 13:01
2. セグメント資産の調整額15,467百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。その主なものは、現金及び預金、投資有価証券であります。
3. 減価償却費の調整額265百万円は、管理部門、物流部門、研究開発部門等が所有する全社資産の減価償却費であります。なお、減価償却費はセグメント資産に帰属する資産に紐付けて管理しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額15,488百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。その主なものは、現金及び預金、投資有価証券であります。
3. 減価償却費の調整額293百万円は、管理部門、物流部門、研究開発部門等が所有する全社資産の減価償却費であります。なお、減価償却費はセグメント資産に帰属する資産に紐付けて管理しております。
4. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額519百万円は、管理部門、物流部門、研究開発部門等が取得した固定資産の取得額であります。2015/06/26 13:01 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:01
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 有形固定資産評価損 190 百万円 166 百万円 投資有価証券評価損 146 百万円 132 百万円 関係会社株式評価損 70 百万円 64 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:01
e>前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 退職給付に係る負債 553 百万円 318 百万円 投資有価証券評価損 218 百万円 197 百万円 有形固定資産評価損 193 百万円 168 百万円 3. 法人税等の税率の変更による繰延税金資産および繰延税金負債の金額の修正2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主な項目別の内訳
- #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産(対前連結会計年度末2億9千4百万円の増加)は、現金及び預金が7億5千3百万円減少しましたが、主に商品及び製品が3億7千7百万円、繰延税金資産が3億1百万円、その他流動資産に含まれる未収還付法人税が2億8千3百万円それぞれ増加したことによります。2015/06/26 13:01
固定資産(対前連結会計年度末25億6千6百万円の増加)は、有形固定資産が14億2千4百万円、無形固定資産が4億9千2百万円、投資有価証券が6億2千万円増加したことによります。
有形固定資産の増加は、設備投資額(検収ベース)29億3千3百万円、減価償却費25億6千2百万円でしたが、円安の影響で在外子会社の固定資産が増加したことによります。主な設備投資は当社滋賀工場における自動車用天井表皮材生産設備(自動車資材事業)、国内子会社の工場移転にともなう土地取得(産業資材事業)および米国子会社におけるフロアマット製造設備増設(自動車資材事業)であります。 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。また海外の得意先との取引によって生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。なお、為替変動リスクについては、先物為替予約を利用して変動リスクを軽減しております。2015/06/26 13:01
有価証券及び投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、毎期末に評価損の計上の必要性について検討するとともに、市場がある有価証券については毎期末の市場価格に置き換えております。
営業債務である支払手形及び買掛金、ならびに未払金は1年以内の期日であります。買掛金の一部には原料等の外貨建債務があり、為替の変動リスクに晒されておりますが、債務に占める割合が少ないため影響は限定的です。 - #7 非連結子会社及び関連会社の株式及び(又は)出資金の総額(連結)
- 各科目に含まれている関連会社に対するものは次のとおりであります。2015/06/26 13:01
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 投資その他の資産 投資有価証券(株式) 4,701 百万円 5,203 百万円 その他(出資金) 2,232 百万円 2,675 百万円