建物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 299億3400万
- 2009年3月31日 -5%
- 284億3800万
- 2010年3月31日 +8.85%
- 309億5500万
- 2011年3月31日 -6.36%
- 289億8700万
- 2012年3月31日 +14.61%
- 332億2200万
- 2013年3月31日 -5.25%
- 314億7700万
- 2014年3月31日 +7.84%
- 339億4400万
- 2015年3月31日 -5.21%
- 321億7600万
- 2016年3月31日 -1.13%
- 318億1200万
- 2017年3月31日 -3.21%
- 307億9200万
- 2018年3月31日 -2.29%
- 300億8600万
- 2019年3月31日 -2.93%
- 292億400万
- 2020年3月31日 +0.62%
- 293億8500万
- 2021年3月31日 +0.83%
- 296億2800万
- 2022年3月31日 +23.02%
- 364億4900万
- 2023年3月31日 +4.07%
- 379億3400万
- 2024年3月31日 +23.35%
- 467億9200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 上記中[外書]は、連結会社以外から賃借している土地の面積(㎡)である。2024/06/28 9:13
3 上記には、連結会社以外へ貸与している資産1,640百万円(建物及び構築物101百万円、機械装置及び運搬具 37百万円、土地1,370百万円(25,599㎡)、その他の資産130百万円)が含まれている。
4 現在休止中の主要な設備はない。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 9:13
定率法(一部の連結子会社では定額法)によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。
耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりである。2024/06/28 9:13
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 436百万円 576百万円 機械装置及び運搬具 426百万円 718百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ・担保提供資産2024/06/28 9:13
・担保付借入金前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 9,662百万円 9,604百万円 機械装置及び運搬具 22,471百万円 22,789百万円
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- (1) 国庫補助金等の受入に伴い、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額2024/06/28 9:13
(2) 国庫補助金等の受入に伴い、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 4,824百万円 4,826百万円 機械装置及び運搬具 10,952百万円 11,133百万円
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 32百万円 311百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期増加額のうち、主なものは次のとおりである。2024/06/28 9:13
建物 愛媛東温工場 5,357百万円 機械及び装置 段ボール製造設備製紙設備 9,321百万円8,990百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2024/06/28 9:13
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を基準に主に事業用単位ごとに、遊休資産、賃貸資産および処分予定資産については物件単位ごとにグルーピングを行っている。場所 用途 種類および金額 徳島県阿波市 事業用資産 建物及び構築物 165百万円 機械装置及び運搬具 92百万円 土地 90百万円 合計 349百万円 静岡県富士市 処分予定資産 建物及び構築物 1百万円 機械装置及び運搬具 130百万円 その他 0百万円 合計 132百万円
上記事業用資産は、営業損益が継続的にマイナスとなっていることから回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として特別損失に計上した。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 9:13
定率法によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。
耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。