リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 1200万
- 2010年3月31日 +525%
- 7500万
- 2011年3月31日 ±0%
- 7500万
- 2012年3月31日 -28%
- 5400万
- 2013年3月31日 +205.56%
- 1億6500万
- 2014年3月31日 -26.67%
- 1億2100万
- 2015年3月31日 +31.4%
- 1億5900万
- 2016年3月31日 -23.27%
- 1億2200万
- 2017年3月31日 -40.16%
- 7300万
- 2018年3月31日 +8.22%
- 7900万
- 2019年3月31日 -16.46%
- 6600万
- 2020年3月31日 +119.7%
- 1億4500万
- 2021年3月31日 -20%
- 1億1600万
- 2022年3月31日 ±0%
- 1億1600万
- 2023年3月31日 -28.45%
- 8300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生ずる債権および債務
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(一部の連結子会社では定額法)によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。
耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。償却年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2023/06/30 9:15 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2023/06/30 9:15
前連結会計年度において、有形固定資産の「その他」に含めていた「リース資産」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、有形固定資産の「その他」として表示していた15,033百万円は、「リース資産」9,859百万円、「その他」5,174百万円として組み替えている。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/30 9:15
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(一部の連結子会社では定額法)によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2023/06/30 9:15
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。なお、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっている。