長期借入金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 652億5000万
- 2009年3月31日 +15.85%
- 755億9300万
- 2010年3月31日 +6.69%
- 806億5200万
- 2011年3月31日 -13.82%
- 695億300万
- 2012年3月31日 +21.15%
- 842億100万
- 2013年3月31日 +19.46%
- 1005億8300万
- 2014年3月31日 +27.73%
- 1284億7600万
- 2015年3月31日 -4.02%
- 1233億1500万
- 2016年3月31日 -16.15%
- 1033億9800万
- 2017年3月31日 +0.52%
- 1039億3800万
- 2018年3月31日 -4.67%
- 990億8100万
- 2019年3月31日 +8.88%
- 1078億7900万
- 2020年3月31日 +13.65%
- 1226億300万
- 2021年3月31日 +15.25%
- 1412億9400万
- 2022年3月31日 +1.66%
- 1436億4100万
- 2023年3月31日 +13.32%
- 1627億7400万
個別
- 2008年3月31日
- 571億5500万
- 2009年3月31日 +18.96%
- 679億9300万
- 2010年3月31日 +5.76%
- 719億600万
- 2011年3月31日 -13.36%
- 622億9700万
- 2012年3月31日 +26.62%
- 788億8200万
- 2013年3月31日 +13.55%
- 895億7300万
- 2014年3月31日 +15.5%
- 1034億5300万
- 2015年3月31日 -6.71%
- 965億1100万
- 2016年3月31日 -14.68%
- 823億4000万
- 2017年3月31日 -5%
- 782億2200万
- 2018年3月31日 +3.45%
- 809億2100万
- 2019年3月31日 +3.03%
- 833億7200万
- 2020年3月31日 +20.76%
- 1006億7800万
- 2021年3月31日 +21.86%
- 1226億8700万
- 2022年3月31日 +5.63%
- 1295億9800万
- 2023年3月31日 +14.39%
- 1482億5100万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2023/06/30 9:15
(注) 1 「平均利率」については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載している。なお、リース債務の「平均利率」については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、記載を行っていない。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 74,163 85,964 0.53 ― 1年以内に返済予定の長期借入金 39,933 48,574 1.78 ― 1年以内に返済予定のリース債務 3,333 4,761 ― ― 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。) 143,641 162,774 0.40 2024年5月31日から2035年7月30日 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) 7,258 12,027 ― 2024年2月29日から2030年12月31日
2 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く)、リース債務(1年以内に返済予定のものを除く)およびその他有利子負債(1年以内に返済予定のものを除く)の連結決算日後5年内における1年ごとの返済予定額は次のとおりである。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ・担保付借入金2023/06/30 9:15
(工場財団以外)前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 短期借入金 30百万円 22百万円 長期借入金 22百万円 ― 合計 52百万円 22百万円
・担保提供資産 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 金融商品に対する取組み方針2023/06/30 9:15
当社グループは、設備投資および投融資計画に基づき資金計画を立案し、必要な長期資金(銀行借入または社債発行)を調達している。また、通常の事業活動において必要となる短期的な運転資金は銀行借入により調達しており、一時的な余剰資金は安全性の高い金融資産で運用している。デリバティブ取引は、当社グループにおいて、長期借入金では金利または為替相場の変動リスクを回避し、外貨建輸出入取引では為替相場変動リスクを回避するために利用し、投機目的の取引およびレバレッジ効果の高い取引は行わない方針である。
(2) 金融商品の内容およびそのリスクならびにリスク管理体制