当期純利益
連結
- 2011年3月31日
- 162億9100万
- 2012年3月31日 -49.41%
- 82億4200万
- 2013年3月31日 +162.28%
- 216億1700万
- 2014年3月31日 +13.86%
- 246億1300万
- 2015年3月31日 +11.33%
- 274億100万
- 2016年3月31日 +50.69%
- 412億9100万
- 2017年3月31日 +5.59%
- 435億9800万
- 2018年3月31日 +11.95%
- 488億700万
- 2019年3月31日 -13.72%
- 421億900万
- 2020年3月31日 +112.99%
- 896億8600万
- 2021年3月31日 -6.61%
- 837億5400万
- 2022年3月31日 +54.21%
- 1291億5700万
- 2023年3月31日 -41.15%
- 760億800万
個別
- 2015年3月31日
- 111億6700万
- 2016年3月31日 -41.53%
- 65億2900万
- 2017年3月31日
- -14億2900万
- 2018年3月31日
- 307億2700万
- 2019年3月31日 +31.02%
- 402億5700万
- 2020年3月31日 +106.29%
- 830億4800万
- 2021年3月31日 -4.9%
- 789億7500万
- 2022年3月31日 +41.37%
- 1116億4600万
- 2023年3月31日 -52.35%
- 531億9800万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）
- (退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異の費用処理年数の変更)2023/06/29 15:44
退職一時金制度に係る会計処理において、従来、数理計算上の差異の費用処理年数は13年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当事業年度より費用処理年数を12年に変更しております。なお、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響は軽微であります。 - #2 会計上の見積りの変更、連結財務諸表（連結）
- (退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異の費用処理年数の変更)2023/06/29 15:44
退職一時金制度に係る会計処理において、従来、数理計算上の差異の費用処理年数は主として13年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当連結会計年度より費用処理年数を主として12年に変更しております。なお、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響は軽微であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境の中で当社グループは、「Digital & Sustainable Transformation」をキーコンセプトに、社会やお客さま、トッパングループのビジネスを、デジタルを起点として変革させる「DX(Digital Transformation)」と、事業を通じた社会的課題の解決とともに持続可能性を重視した経営を目指す「SX(Sustainable Transformation)」を柱に、ワールドワイドで社会課題の解決を目指しています。2023/06/29 15:44
以上の結果、当期の売上高は前期に比べ5.9%増の1兆6,388億円となりました。また、営業利益は4.3%増の766億円、経常利益は6.4%増の811億円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に比べ投資有価証券売却益が減少したことに加え、当期に減損損失が増加したことなどにより、50.6%減の608億円となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2023/06/29 15:44
(注)1 1株当たり当期純利益算定上の基礎は、以下のとおりであります。項目 前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり純資産額 4,089円58銭 4,059円82銭 1株当たり当期純利益 365円21銭 185円07銭
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。