雑収入
連結
- 2008年12月31日
- 16億1000万
- 2009年12月31日 -12.42%
- 14億1000万
- 2010年12月31日 +26.38%
- 17億8200万
- 2011年12月31日 -25.59%
- 13億2600万
- 2012年12月31日 ±0%
- 13億2600万
- 2013年12月31日 +33.86%
- 17億7500万
- 2014年12月31日 -9.01%
- 16億1500万
- 2015年12月31日 -16.84%
- 13億4300万
- 2016年12月31日 +14%
- 15億3100万
- 2017年12月31日 -23.84%
- 11億6600万
- 2018年12月31日 +7.03%
- 12億4800万
- 2019年12月31日 +22.6%
- 15億3000万
- 2020年12月31日 +36.08%
- 20億8200万
- 2021年12月31日 +228.53%
- 68億4000万
- 2022年12月31日 -5.48%
- 64億6500万
- 2023年12月31日 -24.84%
- 48億5900万
個別
- 2008年12月31日
- 16億4800万
- 2009年12月31日 +25.85%
- 20億7400万
- 2010年12月31日 -29.46%
- 14億6300万
- 2011年12月31日 -27.07%
- 10億6700万
- 2012年12月31日 +348.83%
- 47億8900万
- 2013年12月31日 -37.04%
- 30億1500万
- 2014年12月31日 +78.04%
- 53億6800万
- 2015年12月31日 -29.08%
- 38億700万
- 2016年12月31日 -20.44%
- 30億2900万
- 2017年12月31日 -10.37%
- 27億1500万
- 2018年12月31日 +18.67%
- 32億2200万
- 2019年12月31日 +9.16%
- 35億1700万
- 2020年12月31日 -2.64%
- 34億2400万
- 2021年12月31日 +81.07%
- 62億
- 2022年12月31日 +7.6%
- 66億7100万
- 2023年12月31日 -97.62%
- 1億5900万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- 当社は、2023年1月1日付で持株会社体制へ移行したことから、同日以降は当社グループの戦略立案及びグループ全体の統括管理を主たる事業としております。これに伴い、損益計算書において、前事業年度までは「売上高」、「売上原価」、「販売費及び一般管理費」としていた区分を、当事業年度からは「営業収益」、「営業費用」として区分し、さらに「営業収益」については、「経営管理料」、「不動産賃貸収入」を独立掲記しております。2024/03/26 14:46
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「為替差益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた6,671百万円は、「為替差益」4,175百万円、「雑収入」2,496百万円として組み替えております。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結損益計算書関係)2024/03/26 14:46
1 前連結会計年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「固定資産賃貸料」は、「営業外収益」の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「雑収入」に表示していた6,465百万円は、「固定資産賃貸料」1,516百万円及び「雑収入」4,949百万円として組み替えております。