親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
連結
- 2008年12月31日
- 24億5100万
- 2009年12月31日
- -379億8100万
- 2010年12月31日
- 127億600万
- 2011年12月31日 +33.64%
- 169億8000万
- 2012年12月31日 -44.83%
- 93億6800万
- 2013年12月31日 -3.23%
- 90億6500万
- 2014年12月31日 -67.69%
- 29億2900万
- 2015年12月31日 -68.56%
- 9億2100万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 123億500万
- 2017年12月31日 +172%
- 334億7000万
- 2018年12月31日 +233.14%
- 1115億300万
- 2019年12月31日 -34.45%
- 730億8800万
- 2020年12月31日
- -763億400万
- 2021年12月31日
- -120億9400万
- 2022年12月31日
- 307億9300万
- 2023年12月31日
- -189億5500万
個別
- 2008年12月31日
- 33億9500万
- 2009年12月31日
- -275億6400万
- 2010年12月31日
- 67億3100万
- 2011年12月31日 -51.23%
- 32億8300万
- 2012年12月31日 +73.74%
- 57億400万
- 2013年12月31日 +50.82%
- 86億300万
- 2014年12月31日 -57.5%
- 36億5600万
- 2015年12月31日
- -10億8900万
- 2016年12月31日
- 65億3800万
- 2017年12月31日 +456.99%
- 364億1600万
- 2018年12月31日 -28.46%
- 260億5300万
- 2019年12月31日 +79.68%
- 468億1100万
- 2020年12月31日 -41.95%
- 271億7400万
- 2021年12月31日 +13.07%
- 307億2600万
- 2022年12月31日 +7.85%
- 331億3900万
- 2023年12月31日 -87.5%
- 41億4300万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 当該変更は遡及して適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。2024/03/26 14:46
この結果、遡及適用を行う前と比較し前連結会計年度の営業利益は2,355百万円、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ2,344百万円増加し、当期純利益及び親会社株主に帰属する当期純利益はそれぞれ1,629百万円増加しております。
また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、遡及適用後の利益剰余金の前期首残高は847百万円増加し、その他有価証券評価差額金の前期首残高は415百万円、退職給付に係る調整累計額の前期首残高は1,141百万円それぞれ減少しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の親会社株主に帰属する当期純損益は、前連結会計年度に比べ繰延税金資産の計上による税金費用の減少等により損失が減少し、189億55百万円の損失となりました。2024/03/26 14:46
(2) セグメントの経営成績(単位:百万円) 経常利益 61,711 △14,773 △76,484 - 親会社株主に帰属する当期純利益 32,422 △18,955 △51,377 -
[半導体・電子材料セグメント] - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 4 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎2024/03/26 14:46
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(百万円) 32,422 △18,955 普通株主に帰属しない金額(百万円) - -