建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年3月31日
- 6575億1600万
- 2018年3月31日 +2.09%
- 6712億3400万
- 2019年3月31日 +3.16%
- 6924億1600万
- 2020年3月31日 -0.76%
- 6871億7400万
- 2021年3月31日 +2.59%
- 7049億8300万
- 2022年3月31日 +3.8%
- 7317億6000万
- 2023年3月31日 +2.36%
- 7489億9600万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2023/06/21 15:18
(2) 延長オプションおよび解約オプション(借手側)前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 使用権資産減価償却費 建物及び構築物 12,014 12,524 機械装置及び運搬具 3,005 3,852 使用権資産減損損失 建物及び構築物 1 - 機械装置及び運搬具 53 97
当社グループにおいては、各社がリース管理に責任を負っており、リース条件は個々に交渉され、幅広く異なる契約条件となっております。 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・ 合成ゴム製造設備 1,713百万円2023/06/21 15:18
(建物及び構築物111百万円、機械装置及び運搬具1,524百万円、その他78百万円)
・ 合繊原料製造設備 1,021百万円 - #3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/21 15:18
・建物及び構築物 5-60年
・機械装置及び運搬具 4-12年