売上原価
連結
- 2009年12月31日
- 8519億
- 2010年12月31日 +22.11%
- 1兆402億
- 2011年12月31日 +0.43%
- 1兆447億
- 2012年12月31日 +0.84%
- 1兆535億
- 2013年12月31日 +11.38%
- 1兆1734億
- 2014年12月31日 +8.4%
- 1兆2719億
- 2015年12月31日 -16.34%
- 1兆641億
- 2016年12月31日 -13.99%
- 9152億8000万
- 2017年12月31日 +15.86%
- 1兆604億
- 2018年12月31日 +9.34%
- 1兆1594億
- 2019年12月31日 -2.66%
- 1兆1285億
- 2020年12月31日 -4.48%
- 1兆779億
- 2021年12月31日 +26.68%
- 1兆3655億
- 2022年12月31日 +14.88%
- 1兆5686億
- 2023年12月31日 -11.15%
- 1兆3937億
有報情報
- #1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【第3四半期連結会計期間】2024/02/07 15:37
(単位:百万円) 売上収益 5 728,482 619,994 売上原価 △517,268 △463,159 売上総利益 211,214 156,835 - #2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【第3四半期連結累計期間】2024/02/07 15:37
(単位:百万円) 売上収益 5,6 2,257,045 1,806,869 売上原価 △1,568,698 △1,393,745 売上総利益 688,347 413,124 - #3 注記事項－従業員給付、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社は、2024年4月1日付で、定年年齢を現行の60歳から段階的に65歳まで延長するとともに、定年延長に合わせた確定給付企業年金制度の改定を行うこととしております。今般、当該改定に伴う確定給付企業年金規約の変更にかかる諸手続きを当第3四半期連結会計期間に完了いたしました。2024/02/07 15:37
本制度改定により確定給付企業年金の支給開始要件等が変更されることに伴い、過去勤務費用△10,488百万円(退職給付債務の減額)を当第3四半期連結会計期間に計上し、要約四半期連結損益計算書において、「売上原価」4,429百万円および「販売費及び一般管理費」6,059百万円がそれぞれ減少しております。また、本改定にあたっては、確定給付型年金制度の確定給付制度債務及び制度資産を再測定しております。 - #4 注記事項－非金融資産の減損、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/07 15:37
前第3四半期連結累計期間において、56,390百万円の減損損失を計上しております。減損損失は、要約四半期連結損益計算書の「売上原価」および「販売費及び一般管理費」等に計上しております。
減損損失を認識した主要な資金生成単位は以下のとおりであります。