減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1249億8000万
- 2009年3月31日 +12.58%
- 1407億700万
- 2010年3月31日 -17.48%
- 1161億1000万
- 2011年3月31日 +19.45%
- 1386億8800万
- 2012年3月31日 -22.6%
- 1073億4800万
- 2013年3月31日 +1.41%
- 1088億5700万
- 2014年3月31日 -0.28%
- 1085億5000万
- 2015年3月31日 +2.72%
- 1115億200万
- 2016年3月31日 -3.06%
- 1080億9400万
- 2017年3月31日 -5.51%
- 1021億3700万
- 2018年3月31日 +4.86%
- 1071億300万
- 2019年3月31日 +5.03%
- 1124億9500万
- 2020年3月31日 +17.11%
- 1317億4100万
- 2021年3月31日 +3.25%
- 1360億1700万
- 2022年3月31日 +15.18%
- 1566億6700万
- 2023年3月31日 +7.21%
- 1679億5700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額ならびにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/21 15:18
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 4,641 3,431 減価償却費 4,013 4,323 研究費 48,498 52,297 - #2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) セグメント資産の調整額△3,249百万円には、セグメント間の債権および資産の消去△179,330百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産176,081百万円が含まれております。全社資産は、主に当社の余資運用資金(現金及び現金同等物等)、長期投資資金(株式及び出資金)および全社共通研究に係る資産等であります。2023/06/21 15:18
(3) 減価償却費及び償却費の調整額8,699百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社共通研究に係る資産の減価償却費及び償却費であります。
(4) 持分法で会計処理されている投資の調整額△2,592百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。 - #3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2023/06/21 15:18
(2) 延長オプションおよび解約オプション(借手側)前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 使用権資産減価償却費 建物及び構築物 12,014 12,524
当社グループにおいては、各社がリース管理に責任を負っており、リース条件は個々に交渉され、幅広く異なる契約条件となっております。 - #4 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2023/06/21 15:18
前連結会計年度におけるペトロ・ラービグ社の受取利息は5,160百万円、支払利息は28,455百万円であります。当連結会計年度におけるペトロ・ラービグ社の受取利息は9,841百万円、支払利息は41,255百万円であります。前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 上記に含まれる重要な項目: 減価償却費及び償却費 93,447 106,703 法人所得税費用 7,702 1,684
前連結会計年度および当連結会計年度において、ペトロ・ラービグ社から受け取った配当金はありません。 - #5 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注) 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」および「販売費及び一般管理費」に含まれております。2023/06/21 15:18
取得原価 - #6 注記事項－販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2023/06/21 15:18
(注) 前連結会計年度において認識した開発化合物に係る仕掛研究開発の減損損失は899百万円であり、「その他」に含めて表示しております。当連結会計年度において認識した開発化合物に係る仕掛研究開発の減損損失は21,140百万円、医薬品の特許権の減損損失は58,863百万円でありそれぞれ「その他」に含めて表示しております。前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 広告宣伝費及び販売促進費 47,297 70,684 減価償却費及び償却費 52,280 57,363 条件付対価に係る公正価値変動 △3,282 △3,388 - #7 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去および土地の原状回復費用、ならびに資産計上すべき借入コストが含まれております。2023/06/21 15:18
土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 5-60年 - #8 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/21 15:18
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 棚卸資産 3,598 3,912 減価償却費 3,079 3,408 退職給付引当金 2,664 3,186
- #9 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2023/06/21 15:18
(単位:百万円) 税引前利益 251,136 231 減価償却費及び償却費 156,667 167,957 減損損失 16 8,111 109,417