4005 住友化学

4005
2024/04/18
時価
5731億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-137.94倍
(2010-2023年)
PBR
0.49倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.6%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link
CSV,JSON

売上総利益

【期間】

連結

2008年3月31日
4421億2300万
2009年3月31日 -15.04%
3756億1000万
2010年3月31日 +14.1%
4285億7400万
2011年3月31日 +33.68%
5729億1500万
2012年3月31日 -7.59%
5294億2000万
2013年3月31日 -5%
5029億4300万
2014年3月31日 +20.12%
6041億4500万
2015年3月31日 +7.41%
6488億9400万
2016年3月31日 +7.41%
6969億6300万
2017年3月31日 -4.08%
6685億1900万
2018年3月31日 +12.17%
7498億7400万
2019年3月31日 -1.01%
7422億7300万
2020年3月31日 -4.78%
7067億5700万
2021年3月31日 +9.12%
7711億9600万
2022年3月31日 +13.31%
8738億6300万
2023年3月31日 -6.06%
8209億2600万

個別

2008年3月31日
1282億1300万
2009年3月31日 -35.03%
833億100万
2010年3月31日 +34.34%
1119億700万
2011年3月31日 +7.97%
1208億2600万
2012年3月31日 -4.79%
1150億4300万
2013年3月31日 -13.18%
998億7600万
2014年3月31日 +24.22%
1240億6300万
2015年3月31日 +35%
1674億8600万
2016年3月31日 +0.07%
1676億100万
2017年3月31日 -15.16%
1421億9500万
2018年3月31日 +16.7%
1659億4300万
2019年3月31日 -11.07%
1475億7600万
2020年3月31日 -17.28%
1220億7900万
2021年3月31日 -0.06%
1220億1100万
2022年3月31日 +34.98%
1646億9000万
2023年3月31日 -0.02%
1646億5500万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
なお、セグメント利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出したコア営業利益で表示しております。
(エッセンシャルケミカルズ)
合成樹脂やメタアクリル、各種工業薬品等は原料価格の上昇により販売価格が上昇しました。また、円安による在外子会社の邦貨換算差の影響もありました。一方で、自動車用途を中心に需要が落ち込んだため出荷が減少しました。この結果、売上収益は前連結会計年度に比べ、104億円増加し8,529億円となりました。コア営業利益は、ペトロ・ラービグ社の業績が悪化したことに加え、原料価格の上昇に伴う交易条件の悪化や出荷減少の影響により、前連結会計年度に比べ877億円悪化し342億円の損失となりました。また、生産規模は、約6,020億円となりました。(販売価格ベース)
(エネルギー・機能材料)
アルミニウムや正極材料は市況の上昇に伴い、販売価格が上昇しました。また、リチウムイオン二次電池用セパレータは出荷が堅調に推移しました。さらに、円安による影響もありました。この結果、売上収益は前連結会計年度に比べ、261億円増加し3,425億円となりました。コア営業利益は円安に伴う輸出手取りの増加はありましたが、原料価格の上昇に伴う交易条件の悪化等により、前連結会計年度に比べ48億円減少し152億円となりました。また、生産規模は、約2,520億円となりました。(販売価格ベース)
(情報電子化学)
売上収益は在外子会社において円安による邦貨換算差の影響がありました。また、半導体プロセス材料であるフォトレジストは需要の伸長に伴い出荷が堅調でした。一方で、ディスプレイ関連材料は巣ごもり需要が一巡したことやインフレ懸念に伴う消費マインドの悪化等により出荷が減少したため、売上収益は前連結会計年度に比べ、425億円減少し4,312億円となり、コア営業利益も前連結会計年度に比べ102億円減少し476億円となりました。また、生産規模は、約3,800億円となりました。(販売価格ベース)
(健康・農業関連事業)
メチオニン(飼料添加物)は前連結会計年度に比べ市況が下落しました。一方で、農薬は南米において販売が大幅に増加し、インド等においても出荷が堅調に推移しました。また、円安による在外子会社の邦貨換算差の影響もありました。この結果、売上収益は前連結会計年度に比べ、1,246億円増加し5,984億円となりました。コア営業利益は原料価格上昇の一方、販売の増加や円安に伴う輸出手取りの増加等により、前連結会計年度に比べ150億円増加し573億円となりました。また、生産規模は、約3,900億円となりました。(販売価格ベース)
(医薬品)
北米では前連結会計年度に共同開発・販売提携契約による一時金の計上がありましたが、当連結会計年度は、ラツーダ(非定型抗精神病薬)の米国での独占販売期間終了の影響を受けるなか、円安による在外子会社の邦貨換算差の影響に加え、オルゴビクス(進行性前立腺がん治療剤)、ジェムテサ(過活動膀胱治療剤)等の売上伸長等により、増収となりました。一方、国内においては、薬価改定等の影響があったため、売上収益は前連結会計年度に比べ、68億円減少し5,849億円となりました。コア営業利益は、売上総利益の減少に加え、邦貨換算差の影響等により販売費及び一般管理費や研究費が増加したため、前連結会計年度に比べ455億円減少し162億円となりました。また、生産規模は、約3,930億円となりました。(販売価格ベース)
(その他)
上記5部門以外に、電力・蒸気の供給、化学産業設備の設計・工事監督、運送・倉庫業務、物性分析・環境分析業務等を行っております。これらの売上収益は前連結会計年度に比べ、182億円増加し854億円となり、コア営業利益は前連結会計年度に比べ54億円減少し104億円となりました。
2023/06/21 15:18
#2 連結損益計算書(IFRS)(連結)
②【連結損益計算書】
(単位:百万円)
売上原価△1,891,458△2,074,357
売上総利益873,863820,926
販売費及び一般管理費30△690,860△878,261
2023/06/21 15:18