リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3億9200万
- 2010年3月31日 +82.91%
- 7億1700万
- 2011年3月31日 +0.14%
- 7億1800万
- 2012年3月31日 +8.77%
- 7億8100万
- 2013年3月31日 +1.92%
- 7億9600万
- 2014年3月31日 +58.42%
- 12億6100万
- 2015年3月31日 -4.92%
- 11億9900万
- 2016年3月31日 -0.25%
- 11億9600万
- 2017年3月31日 +84.2%
- 22億300万
- 2018年3月31日 -8.9%
- 20億700万
- 2019年3月31日 +15.15%
- 23億1100万
- 2020年3月31日 +14.28%
- 26億4100万
- 2021年3月31日 +69.22%
- 44億6900万
- 2022年3月31日 +20.36%
- 53億7900万
- 2023年3月31日 +5.3%
- 56億6400万
個別
- 2009年3月31日
- 6600万
- 2010年3月31日 -27.27%
- 4800万
- 2011年3月31日 +66.67%
- 8000万
- 2012年3月31日 -20%
- 6400万
- 2013年3月31日 +34.38%
- 8600万
- 2014年3月31日 +173.26%
- 2億3500万
- 2015年3月31日 -22.98%
- 1億8100万
- 2016年3月31日 +13.26%
- 2億500万
- 2017年3月31日 +29.76%
- 2億6600万
- 2018年3月31日 +24.06%
- 3億3000万
- 2019年3月31日 +157.27%
- 8億4900万
- 2020年3月31日 +47.82%
- 12億5500万
- 2021年3月31日 +52.67%
- 19億1600万
- 2022年3月31日 +20.04%
- 23億
- 2023年3月31日 -0.39%
- 22億9100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物ならびに2016年4月1日以降に取得した構築物…主として定額法を採用しております。
その他 …主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2～75年
機械装置及び運搬具 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/26 10:24 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※6 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。2023/06/26 10:24
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 土地 298 15 リース資産 - 0 無形固定資産その他 0 0 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- リース資産 合併による資産増加 333百万円2023/06/26 10:24
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/26 10:24
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物ならびに2016年4月1日以降に取得した構築物…主として定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/26 10:24
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物ならびに2016年4月1日以降に取得した構築物…定額法