4044 セントラル硝子

4044
2024/04/19
時価
706億円
PER 予
6.73倍
2010年以降
赤字-233.86倍
(2010-2023年)
PBR
0.6倍
2010年以降
0.36-0.98倍
(2010-2023年)
配当 予
4.23%
ROE 予
8.94%
ROA 予
4.41%
資料
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減損損失

【期間】

連結

2008年3月31日
4億1400万
2009年3月31日 +434.78%
22億1400万
2010年3月31日 -96.66%
7400万
2011年3月31日 +999.99%
25億4000万
2014年3月31日 +42.99%
36億3200万
2015年3月31日 -48.16%
18億8300万
2016年3月31日 -97.77%
4200万
2018年3月31日 +390.48%
2億600万
2019年3月31日 +999.99%
90億9600万
2020年3月31日 -98.35%
1億5000万
2021年3月31日 +999.99%
28億1400万
2022年3月31日 -99.5%
1400万
2023年3月31日 +178.57%
3900万

個別

2009年3月31日
10億3100万
2010年3月31日 -93.99%
6200万
2011年3月31日 +999.99%
23億6900万
2014年3月31日 +47.66%
34億9800万
2015年3月31日 -46.17%
18億8300万
2018年3月31日 -89.06%
2億600万
2019年3月31日 +999.99%
90億3400万
2020年3月31日 -98.34%
1億5000万
2021年3月31日 +999.99%
24億6600万
2022年3月31日 -99.59%
1000万
2023年3月31日 +290%
3900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客が存在しないため記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
2023/06/29 11:46
#2 事業構造改善費用に関する注記(連結)
事業構造改善費用の内訳は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
事業構造改善引当金繰入額2,348-
固定資産減損損失(注)591-
6,2452,029
(注)事業構造改善費用に含まれる固定資産減損損失の内容は、※7 減損損失に記載しております。
2023/06/29 11:46
#3 有形固定資産等明細表(連結)
機械及び装置 素材化学品製品製造設備拡充(川崎工場)
2.「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。
2023/06/29 11:46
#4 減損損失に関する注記(連結)
※7 減損損失
前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所用途種類減損損失(百万円)連結損益計算書上の計上科目
茨城県 つくば市 他遊休資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他606事業構造改善費用及び減損損失
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基礎とした事業の関連性により、また遊休資産等については個別物件単位でグルーピングを行っております。
2023/06/29 11:46
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
関係会社株式評価損13,3361,361
減損損失3,0452,273
その他5,9851,310
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と
なった主要な項目別の内訳
2023/06/29 11:46
#6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
関係会社株式譲渡損失引当金14,744-
減損損失3,3642,369
その他3,4222,070
(注)1.評価性引当額が15,169百万円減少しております。
この減少の主な内容は関係会社株式譲渡損失引当金の取崩しに伴い、評価性引当額が減少したことに伴うものであります。
2023/06/29 11:46