4044 セントラル硝子

4044
2021/09/17
時価
964億円
PER 予
25.95倍
2010年以降
6.28-233.86倍
(2010-2021年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.36-0.97倍
(2010-2021年)
配当 予
3.34%
ROE 予
2.09%
ROA 予
1.21%
資料
Link
CSV,JSON

短期借入金

【期間】

連結

2008年3月31日
213億9700万
2009年3月31日 +51.79%
324億7900万
2010年3月31日 +4.68%
339億9900万
2011年3月31日 -2.77%
330億5800万
2012年3月31日 -2.53%
322億2200万
2013年3月31日 -0.56%
320億4200万
2014年3月31日 -6.23%
300億4500万
2015年3月31日 -18.82%
243億9200万
2016年3月31日 +6.18%
258億9900万
2017年3月31日 -18.3%
211億5900万
2018年3月31日 +12.44%
237億9200万
2019年3月31日 -17.46%
196億3800万
2020年3月31日 -26.68%
143億9900万
2021年3月31日 -41.53%
84億1900万

個別

2008年3月31日
186億1200万
2009年3月31日 +46.65%
272億9500万
2010年3月31日 +4.47%
285億1500万
2011年3月31日 +9.54%
312億3500万
2012年3月31日 -16.84%
259億7500万
2013年3月31日 -18.31%
212億1900万
2014年3月31日 +32.63%
281億4300万
2015年3月31日 -26.46%
206億9700万
2016年3月31日 -11.99%
182億1500万
2017年3月31日 -30.34%
126億8900万
2018年3月31日 +56.83%
199億
2019年3月31日 -18.45%
162億2800万
2020年3月31日 +5.39%
171億200万
2021年3月31日 +0.22%
171億4000万

有報情報

#1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
【借入金等明細表】
区分当期首残高(百万円)当期末残高(百万円)平均利率(%)返済期限
短期借入金7,5569940.376-
1年以内に返済予定の長期借入金6,8437,4250.572-
(注)1.平均利率については、当期末借入金残高に対する加重平均利率を記載しております。
2.リース債務の平均利率については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、記載しておりません。
2021/06/29 11:38
#2 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
2 当社においては、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行5行とコミットメントライン(特定融資枠)
契約を締結しております。この契約に基づく借入未実行残高は次のとおりであります。
2021/06/29 11:38
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループの資金調達は、(イ)(b)(ⅱ)の方針に基づき、自己資金のほか、金融機関からの借入等による間接調達、資本市場からの直接調達により行っております。
間接調達については、金融機関からの借入について相対での借入枠を十分確保しており、かつ10,000百万円を借入限度額とするコミットメントラインを設定し、長期・短期のバランスを考慮して安定的に調達しております。また、直接調達については、社債の発行等により調達しております。
なお、当連結会計年度末における有利子負債の残高は63,483百万円、現金及び現金同等物の残高は26,081百万円、よってネット有利子負債は37,402百万円となりました。
2021/06/29 11:38
#4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されています。グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されています。投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には原料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されています。借入金及び社債のうち、短期借入金は主に運転資金に係る資金調達であり、長期借入金及び社債は主に設備投資に係る資金調達であります。このうち一部は金利の変動リスクに晒されています。
デリバティブ取引は、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジを目的とした金利スワップ取引、燃料価格変動リスクに対するヘッジを目的としたコモディティ・スワップ取引であります。なお、コモディティ・スワップ取引は実需の範囲内での取引に限定しております。ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「会計方針に関する事項」に記載されている「重要なヘッジ会計の方法」をご覧ください。
2021/06/29 11:38