棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 193億5200万
- 2009年12月31日 -18.03%
- 158億6200万
- 2010年12月31日 -0.96%
- 157億1000万
- 2011年3月31日 -1.62%
- 154億5500万
- 2011年6月30日 +14.71%
- 177億2900万
- 2011年9月30日 -4.06%
- 170億1000万
- 2011年12月31日 -0.11%
- 169億9100万
- 2012年3月31日 -1.16%
- 167億9400万
- 2012年6月30日 +0.07%
- 168億500万
- 2012年9月30日 -2.39%
- 164億300万
- 2012年12月31日 -2.52%
- 159億8900万
- 2013年3月31日 +7.14%
- 171億3000万
- 2013年6月30日 -5.5%
- 161億8800万
- 2013年9月30日 +0.14%
- 162億1100万
- 2013年12月31日 -2.57%
- 157億9500万
- 2014年3月31日 +8.33%
- 171億1000万
- 2014年6月30日 +0.3%
- 171億6100万
- 2014年9月30日 +2.88%
- 176億5500万
- 2014年12月31日 -0.93%
- 174億9000万
- 2015年3月31日 -5.04%
- 166億800万
- 2015年6月30日 +2.58%
- 170億3700万
- 2015年9月30日 -4.1%
- 163億3800万
- 2015年12月31日 -1.84%
- 160億3700万
- 2016年3月31日 -2.02%
- 157億1300万
- 2016年6月30日 -6.41%
- 147億600万
- 2016年9月30日 -1.38%
- 145億300万
- 2016年12月31日 -2.35%
- 141億6200万
- 2017年3月31日 +2.59%
- 145億2900万
- 2017年6月30日 +5.88%
- 153億8300万
- 2017年9月30日 -1.83%
- 151億200万
- 2017年12月31日 +5.98%
- 160億500万
- 2018年3月31日 +2.09%
- 163億3900万
- 2018年6月30日 -4.26%
- 156億4300万
- 2018年9月30日 +6.69%
- 166億9000万
- 2018年12月31日 -0.89%
- 165億4100万
- 2019年3月31日 +7.32%
- 177億5200万
- 2019年6月30日 +0.87%
- 179億700万
- 2019年9月30日 +4.15%
- 186億5000万
- 2019年12月31日 -2.62%
- 181億6100万
- 2020年3月31日 +2.38%
- 185億9400万
- 2020年6月30日 +1.77%
- 189億2400万
- 2020年9月30日 -2.3%
- 184億8900万
- 2020年12月31日 -7.55%
- 170億9400万
- 2021年3月31日 -0.09%
- 170億7900万
- 2021年6月30日 +6.84%
- 182億4700万
- 2021年9月30日 +2.99%
- 187億9200万
- 2021年12月31日 +3.17%
- 193億8700万
- 2022年3月31日 +8.3%
- 209億9600万
- 2022年6月30日 +15.8%
- 243億1400万
- 2022年9月30日 +3.97%
- 252億8000万
- 2022年12月31日 +0.91%
- 255億1100万
- 2023年3月31日 +1.07%
- 257億8400万
- 2023年6月30日 +4.51%
- 269億4700万
- 2023年9月30日 -4.25%
- 258億300万
- 2023年12月31日 -3.92%
- 247億9200万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 原燃料・資材等の高騰は、当社グループの製造コストの上昇につながります。特に、原油・ナフサ価格の高騰は、基幹化学品事業のアクリルモノマー製品をはじめとした製造コストの上昇の要因となり、当該変動を反映した販売価格の是正および合理化が十分に実施できなかった場合、当社グループの利益を圧迫する可能性があります。2024/03/28 14:36
一方、原油・ナフサ価格の下落は、当社グループの販売価格が低下する要因になるとともに、棚卸資産にかかる評価損失を発生させる可能性があります。
原油・ナフサ価格に連動した適正な製造コストおよび販売価格となるように、国内の取引先を中心に価格フォーミュラを取り決めていますが、価格が乱高下する場面や海外の競争市場では、こうした対策が機能しない可能性もあります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2～75年 機械装置及び運搬具 2～17年 工具、器具及び備品 2～20年
定額法
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2024/03/28 14:36 - #3 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※3 棚卸資産の内訳2024/03/28 14:36
- #4 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※2 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれて2024/03/28 14:36
おります。なお、以下の金額は戻入額と相殺した後のものです。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 14:36
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 未払設備撤去費用否認額 498 365 棚卸資産評価損 141 202 未払事業税 185 195
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ27億9千6百万円増加し、当連結会計年度末には476億3千6百万円となりました。2024/03/28 14:36
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益が減少したものの、棚卸資産および法人税等の支払額が減少したため、前連結会計年度に比べ収入が106億4千9百万円増加し、216億3千8百万円の収入となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出が減少したため、前連結会計年度に比べ支出が5千1百万円減少し、35億2千8百万円の支出となりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 時価法2024/03/28 14:36
3 棚卸資産の評価基準および評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)