- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
※1 期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれて
おります。なお、以下の金額は戻入額と相殺した後のものです。
2021/03/30 12:57- #2 たな卸資産の注記(連結)
※1 たな卸資産の内訳
2021/03/30 12:57- #3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- たな卸資産の評価基準および評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2021/03/30 12:57 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ6億8千6百万円増加し、当連結会計年度末には438億円となりました。
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益は減少しましたものの、たな卸資産および法人税等の支払額が減少しましたため、前連結会計年度に比べ収入が20億5千6百万円増加し、206億7千1百万円の収入となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、資金運用の一部を譲渡性預金から定期預金に変更し、さらに運用期間を短縮しましたため、前連結会計年度に比べ支出が44億9千3百万円減少し、113億6千2百万円の支出となりました。
2021/03/30 12:57- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 | 2~75年 |
機械装置及び運搬具 | 2~17年 |
工具、器具及び備品 | 2~20年 |
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2021/03/30 12:57 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
時価法
3 たな卸資産の評価基準および評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2021/03/30 12:57- #7 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- たな卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2021/03/30 12:57