利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 100億1900万
- 2008年3月31日 +28.12%
- 128億3600万
- 2009年3月31日 -2.23%
- 125億5000万
- 2010年3月31日 +4.3%
- 130億9000万
- 2011年3月31日 +10.09%
- 144億1100万
- 2012年3月31日 -6.92%
- 134億1400万
- 2013年3月31日 -64.75%
- 47億2800万
- 2014年3月31日 +25.19%
- 59億1900万
- 2015年3月31日 +89.56%
- 112億2000万
- 2016年3月31日 +68.83%
- 189億4300万
- 2017年3月31日 +32.87%
- 251億6900万
- 2018年3月31日 +22.02%
- 307億1100万
- 2019年3月31日 +19.07%
- 365億6700万
- 2020年3月31日 +11.53%
- 407億8300万
- 2021年3月31日 +6.87%
- 435億8400万
- 2022年3月31日 +15.83%
- 504億8300万
- 2023年3月31日 +15.85%
- 584億8600万
個別
- 2007年3月31日
- 90億700万
- 2008年3月31日 +27.29%
- 114億6500万
- 2009年3月31日 -6.77%
- 106億8900万
- 2010年3月31日 +2.25%
- 109億2900万
- 2011年3月31日 +10.76%
- 121億500万
- 2012年3月31日 -9.38%
- 109億7000万
- 2013年3月31日 -80.12%
- 21億8100万
- 2014年3月31日 +53.09%
- 33億3900万
- 2015年3月31日 +140.64%
- 80億3500万
- 2016年3月31日 +91.96%
- 154億2400万
- 2017年3月31日 +37.32%
- 211億8000万
- 2018年3月31日 +27.14%
- 269億2900万
- 2019年3月31日 +20.56%
- 324億6500万
- 2020年3月31日 +12.96%
- 366億7100万
- 2021年3月31日 +5.7%
- 387億6100万
- 2022年3月31日 +14.94%
- 445億5100万
- 2023年3月31日 +15.77%
- 515億7500万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社名
関東電化産業㈱
㈱群馬鉄工所
カンデン水島産業㈱
カンデン渋川産業㈱
科地克(上海)貿易有限公司
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/29 15:17 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 持分法を適用しない理由2023/06/29 15:17
持分法を適用しない非連結子会社は、それぞれ当期純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2023/06/29 15:17
純資産合計は687億74百万円となり、前期末に比べ88億65百万円増加しました。その主な要因は、利益剰余金が親会社株主に帰属する当期純利益により80億02百万円増加したためであります。
③ 経営成績の分析 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/29 15:17
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項