業績予想修正の理由

当第2四半期連結累計期間における住宅業界は、分譲マンションが増加したものの、持家・貸家がそれぞれ減少し、新設住宅着工数、床面積ともに前年同期実績を下回る結果となりました。
このような環境の下、建築資材事業では、リフォーム・非住宅分野に注力するとともに、産業資材事業では、生産性の向上・エンジニアリングセールスの強化に努めたことにより、売上高は、当初予想を若干上回る見通しとなりました。
また、利益面につきましては、工場再編等の生産体制の効率化を推進した効果が寄与し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益とも当初予想を上回る見通しとなりました。
なお、平成31年3月期通期の業績予想につきましては、変更ありません。今後の業績動向を踏まえ、修正が必要と判断した場合は、速やかに公表いたします。（注）上記の業績予想につきましては、発表日現在において入手可能な情報に基づき当社で判断したものであり、実際の業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります。