建物
個別
- 2013年3月31日
- 51億9101万
- 2014年3月31日 +0.8%
- 52億3232万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)2014/06/26 9:19
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 15~48年 機械装置及び運搬具 4~8年 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2014/06/26 9:19
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 1,333千円 - 千円 その他 14千円 - 千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2014/06/26 9:19
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
一部の商品及び仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原料土地、仕掛土地建物、製品土地建物
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2014/06/26 9:19