リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 2億7400万
- 2010年3月31日 -18.61%
- 2億2300万
- 2011年3月31日 -4.04%
- 2億1400万
- 2012年3月31日 +690.65%
- 16億9200万
- 2013年3月31日 -4.31%
- 16億1900万
- 2014年3月31日 +11.8%
- 18億1000万
- 2014年12月31日 -6.13%
- 16億9900万
- 2015年12月31日 -6.95%
- 15億8100万
- 2016年12月31日 -4.62%
- 15億800万
- 2017年12月31日 +4.38%
- 15億7400万
- 2018年12月31日 -2.54%
- 15億3400万
- 2019年12月31日 -2.09%
- 15億200万
- 2020年12月31日 -10.99%
- 13億3700万
- 2021年12月31日 -6.88%
- 12億4500万
- 2022年12月31日 -0.24%
- 12億4200万
- 2023年12月31日 -8.62%
- 11億3500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2024/03/27 15:52
① リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 主要な設備の状況
- (注) 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品、リース資産及び建設仮勘定です。2024/03/27 15:52
(2) 在外子会社 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却方法2024/03/27 15:52
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
主として定額法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/03/27 15:52
3.引当金の計上基準(1)有形固定資産(リース資産を除く) 定額法 なお、主な耐用年数は以下のとおりです。・建物……………………………………31~50年・機械及び装置…………………………主として10年 (2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しています。 (3)リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法