環境対策引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 12億7500万
- 2011年3月31日 -12%
- 11億2200万
- 2012年3月31日 -1.43%
- 11億600万
- 2013年3月31日 -4.97%
- 10億5100万
- 2014年3月31日 -15.7%
- 8億8600万
- 2014年12月31日 -3.84%
- 8億5200万
- 2015年12月31日 -58.57%
- 3億5300万
- 2016年12月31日 +914.16%
- 35億8000万
- 2017年12月31日 +72.74%
- 61億8400万
- 2018年12月31日 -7.57%
- 57億1600万
- 2019年12月31日 -35.41%
- 36億9200万
- 2020年12月31日 -8.88%
- 33億6400万
- 2021年12月31日 -89.15%
- 3億6500万
- 2022年12月31日 +8.77%
- 3億9700万
個別
- 2010年3月31日
- 12億6800万
- 2011年3月31日 -12.07%
- 11億1500万
- 2012年3月31日 -1.97%
- 10億9300万
- 2013年3月31日 -5.12%
- 10億3700万
- 2014年3月31日 -15.43%
- 8億7700万
- 2014年12月31日 -3.76%
- 8億4400万
- 2015年12月31日 -58.89%
- 3億4700万
- 2016年12月31日 +921.33%
- 35億4400万
- 2017年12月31日 +74.46%
- 61億8300万
- 2018年12月31日 -8.51%
- 56億5700万
- 2019年12月31日 -35.74%
- 36億3500万
- 2020年12月31日 -8.72%
- 33億1800万
- 2021年12月31日 -89.27%
- 3億5600万
- 2022年12月31日 +8.99%
- 3億8800万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- (貸借対照表関係)2024/03/27 15:52
前事業年度において、独立掲記していた「固定負債」の「環境対策引当金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度から「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「環境対策引当金」388百万円、「その他」642百万円は、「その他」1,030百万円として組み替えています。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「その他の引当金」111百万円、「その他」42,008百万円は、「その他」42,119百万円として組み替えています。2024/03/27 15:52
前連結会計年度において、独立掲記していた「固定負債」の「役員退職慰労引当金」及び「環境対策引当金」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度から「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「役員退職慰労引当金」294百万円、「環境対策引当金」397百万円、「その他」43,275百万円は、「その他」43,968百万円として組み替えています。