リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 6億2500万
- 2010年3月31日 +17.76%
- 7億3600万
- 2011年3月31日 +0.54%
- 7億4000万
- 2012年3月31日 -17.7%
- 6億900万
- 2013年3月31日 -30.87%
- 4億2100万
- 2014年3月31日 -30.17%
- 2億9400万
- 2015年3月31日 +58.5%
- 4億6600万
- 2016年3月31日 -21.67%
- 3億6500万
- 2017年3月31日 -30.14%
- 2億5500万
- 2018年3月31日 -38.82%
- 1億5600万
- 2019年3月31日 -54.49%
- 7100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2023/06/29 16:21 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 16:21
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2023/06/29 16:21
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。