4631 DIC

4631
2024/04/24
時価
2770億円
PER 予
27.56倍
2009年以降
赤字-109.88倍
(2009-2023年)
PBR
0.76倍
2009年以降
0.54-14.1倍
(2009-2023年)
配当 予
3.43%
ROE 予
2.75%
ROA 予
0.8%
資料
Link
CSV,JSON

法人税等合計

【期間】

連結

2008年3月31日
54億8200万
2009年3月31日 -29.53%
38億6300万
2010年3月31日 +9.86%
42億4400万
2011年3月31日 +97.69%
83億9000万
2012年3月31日 -11.18%
74億5200万
2013年3月31日 +74.3%
129億8900万
2013年12月31日 -10.62%
116億1000万
2014年12月31日 +8.49%
125億9600万
2015年12月31日 +50.72%
189億8500万
2016年12月31日 -35.04%
123億3200万
2017年12月31日 +12.76%
139億500万
2018年12月31日 +8.12%
150億3400万
2019年12月31日 -37.94%
93億3000万
2020年12月31日 -6.91%
86億8500万
2021年12月31日 +195.34%
256億5000万
2022年12月31日 -35.55%
165億3100万
2023年12月31日 -25.03%
123億9300万

個別

2008年3月31日
7億2300万
2009年3月31日
-3億3900万
2010年3月31日
17億5200万
2011年3月31日 +8.11%
18億9400万
2012年3月31日 +49.52%
28億3200万
2013年3月31日 +55.76%
44億1100万
2013年12月31日 -23.62%
33億6900万
2014年12月31日 +34.13%
45億1900万
2015年12月31日 +59.79%
72億2100万
2016年12月31日 -61.7%
27億6600万
2017年12月31日 -5.97%
26億100万
2018年12月31日 +31.68%
34億2500万
2019年12月31日 -58.74%
14億1300万
2020年12月31日
-7億8300万
2021年12月31日
23億700万
2022年12月31日 +10.79%
25億5600万
2023年12月31日 -98.51%
3800万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
EBITDA:親会社株主に帰属する当期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額
当連結会計年度(2023年1月~12月)における当社グループの業績は、売上高は前年同期比1.5%減の1兆387億円でした。米国や欧州でのインフレ抑制を目的とした金融政策の継続、ウクライナ情勢の長期化による地政学リスクへの影響、中国での不動産市況の低迷などに起因した景気回復の鈍化など不透明な状況が世界レベルで続いたことにより、財需要は各地域で停滞し、様々な業界分野において需要の伸び悩みや在庫調整の動きが見られた一年となりました。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野では、ディスプレイ市場はパネルメーカーの在庫調整が一巡した後に製品需要が回復した一方で、半導体市場は長引く市況低迷に底打ちの兆しが見られたものの、本格的な需要回復には至りませんでした。また、モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場の世界的な販売台数の回復に伴い、自動車向け材料はサプライチェーン上の余剰在庫の解消が進んだものの、需要の回復は緩やかなペースに留まりました。このようななか、当社グループにおいては、各セグメントでコスト増加分に対する価格対応に努めましたが、カラー&ディスプレイの顔料製品において、主要市場である欧州での長引く景気停滞と米国での物価上昇による消費財の需要減の影響により、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの出荷が落ち込んだほか、ファンクショナルプロダクツにおいて、デジタル分野やインダストリアル分野に向けた高付加価値製品の出荷数量が全般的に減少するなど、数量面で厳しい状況が続きました。
2024/03/28 15:13