4631 DIC

4631
2024/04/24
時価
2770億円
PER 予
27.56倍
2009年以降
赤字-109.88倍
(2009-2023年)
PBR
0.76倍
2009年以降
0.54-14.1倍
(2009-2023年)
配当 予
3.43%
ROE 予
2.75%
ROA 予
0.8%
資料
Link
CSV,JSON

受取利息

【期間】

連結

2010年9月30日
5億5200万
2011年9月30日 +92.39%
10億6200万
2012年9月30日 -19.77%
8億5200万
2013年9月30日 -29.34%
6億200万
2014年6月30日 +51.5%
9億1200万
2015年6月30日 -36.18%
5億8200万
2016年6月30日 -58.42%
2億4200万
2017年6月30日 +204.96%
7億3800万
2018年6月30日 +128.59%
16億8700万
2019年6月30日 -20.09%
13億4800万
2020年6月30日 -46.14%
7億2600万
2021年6月30日 -22.73%
5億6100万
2022年6月30日 -6.6%
5億2400万
2023年6月30日 +408.78%
26億6600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額
当第2四半期連結累計期間(2023年1月~6月)における当社グループの業績は、売上高は前年同期比1.2%減の5,153億円でした。世界経済は、米国や欧州でのインフレ抑制を目的とした金融政策の継続、ウクライナ情勢の長期化、中国におけるゼロコロナ政策解除後の景気回復の遅れなどを背景に不透明な状況が続いており、金利情勢や景気減速への懸念などから、様々な業界分野において需要の伸び悩みや在庫抑制の動きが見られました。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野では、ディスプレイ市場はパネルメーカーによる在庫調整の進展により需要が回復した一方で、半導体市場は最終製品需要の回復が見られず、弱い動きが続きました。また、モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場は世界的に販売台数の回復が見られたものの、自動車向け材料についてはサプライチェーン上の余剰在庫が解消しきれていない状況が継続しました。これらの結果、ファンクショナルプロダクツを中心に高付加価値製品の出荷数量が減少しました。また、カラー&ディスプレイの顔料製品も主要市場である欧州における景気減速の影響により、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの出荷が落ち込みました。
2023/08/09 14:04