自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年12月31日
- 8100万
- 2013年12月31日 +999.99%
- 9億300万
- 2014年12月31日 +70.1%
- 15億3600万
- 2015年12月31日 +10.87%
- 17億300万
- 2016年12月31日 -63.01%
- 6億3000万
- 2017年12月31日 +95.71%
- 12億3300万
- 2018年12月31日 +35.12%
- 16億6600万
- 2019年12月31日 -23.23%
- 12億7900万
- 2020年12月31日 +11.18%
- 14億2200万
- 2021年12月31日 -40.37%
- 8億4800万
- 2022年12月31日 +12.62%
- 9億5500万
- 2023年12月31日 -27.23%
- 6億9500万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- 上記算式において「既発行株式数」とは、当社の発行済株式総数から当社が保有する自己株式数を控除した数とし、自己株式の処分を行う場合には「新規発行」を「自己株式の処分」と読み替えるものとします。2024/03/28 15:49
さらに、上記のほか、行使価額の調整を必要とするやむをえない事由が生じたときは、合理的な範囲で行使価額を調整します。